世界オフィス空室率、リーマン危機超えも 金融の火種に

コメント

注目のコメント

• 赤井 厚雄

  株式会社ナウキャスト 取締役会長

  ・2023年06月10日

  このデータを見て世界のことを心配するのもいいですが、私は日本からの視点で見たいと思います。一番最初に出てくるチャートの右端は日本（東京）です。ここに来てさらに空室率が低下しています。日本で書かれた記事では、不動産市場の軟調を煽るものがいまだに多いですが、国際的に見れば日本市場は堅調そのもの。だから、外資のファンドや富裕層が日本の不動産に熱い視線を向けているわけで、そういうことに気づくことが重要です。
  そういうことを書くと記事のトーンがごちゃごちゃになるので「ファンドを通じて日本の個人や年金基金のマネーも流入し」、「危機の芽は着実に育っている」と暗い結論に無理やり持っていっているようですが、なぜ彼らがそういうトーンで記事を書くのを好むのか、私にはさっぱりわかりません。夏の初めの土曜日の朝から、そんな記事を見たい読者はそんなに多くないはずなので、こういうことを続けていると読者はどんどん離れていってしまいます。新聞も少し考えた方がいいと思う。
• 辛坊 正記

  (株)ＴＯＡＳＵ特別研究員（経済評論家・コンサルタント）

  ・2023年06月10日

  貸金の多くが時のムードに乗って不動産とパチンコとノンバンクに集中する中でバブルが崩壊し、１３行あった都銀が次々消えていく怖さを体感した身には気になる話ですけれど、米国で銀行の融資態度が厳しくなり始めているとはいえ危機が連鎖するような状況では無いように感じるのですが・・・
  https://www.federalreserve.gov/data/sloos/sloos-202304-table-1.htm
  とはいえ、どんな火種が危機を引き起こすかは事前には分かりません。気になる事象の一つではありますね　(・・;
• 黒瀬 浩一

  りそなアセットマネジメント株式会社 チーフストラテジスト　チーフエコノミスト

  ・2023年06月10日

  賃料下落と金利上昇からオフィスに投資するファンドは借入金部分の借り換えのタイミングで破綻する事例がジワリと増えています。ただ、リーマンショッ
  クの後の規制強化が有効に効いています。債務比率が約70％から50％に低下したため、エクイティ投資家はすでに解約が制限されていて、損失確定が不可避な状況です。しかし、銀行で貸し倒れが出ることは、大々的にはないと思います。