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シリーズ「変わる消費者」。某ピケ○ィ氏の『21世紀の資本論』では、所得の伸び率は資本収益率を上回る事はないとして、いろんな所で話題になってますが、日本ではより深刻な問題がデータから浮かび上がってきます。

前回の「イオニスト」では、低欲望社会という表現で賛否両論ディスカッションが発生しましたが、データと共に再び考えて行ければ幸いです。
今回はファクトに基づく議論で安定感ありますし、全く異論はありません
色々ありますが、成長止まった、所得が減り(特に若者)将来の増加期待もなくなった、という二つがメインと思います
だから尚更、同じファクトを見ても違う解釈、結論になるのが面白い。
大きな社会構造の変化の結果であり若年世代に原因はないし、構造は変わってしまって不可逆なので、この状態を前提としてどうするかを考えるべきと思うが、前回の議論は「低欲望」という若者の心持ち自体が問題であり、そこを昔のように戻さねばならん、みたいに読めたことで議論を読んだのだと思います(ご本人の真意は違ったのかもしれないが)
【追記】
ちわわさん流石。きづいていない視点からの専門的指摘は貴重。戻ってきてください~
8割以上が中流以下。これが成長しなかった日本の現実。成長などいらない成熟でいいなどは妄言。ここ20年間日本人だけが貧しくなった。かっての様な高度成長は無理だけど2-3%くらいの成長は可能だし目指さなければいけない
GDPの家計消費は名目では1990年代後半から概ね同水準で推移してきたが実質では2008年を除き上昇。
産業側でなく消費者の生活レベルを取り上げるなら実質ベースでの言及が必要と思われる。
BOP層と呼ばれる人たち。ビジネス的に単価は安いけれども、パイが大きい。世界20億人の一日2ドル以下で生活してる人たちは消費財、ヘルス、教育、全てを必要としている。強者が弱者を支援、ではなくビジネスパートナーとして捉えるべき時代になったのは良いこと。
本記事の内容は目新しさはないですが、1990年代以降の日本で起こっている変化、特にミドル・クラスの崩壊と名目賃金の低下について分かりやすくまとめられています。
かつてケインズは人々は実質ではなく名目賃金水準に大きな影響を受けると主張しましたが、消費行動、とくにデフレ下で名目賃金が下がり続ける現状では、それが当てはまっているように見えます。そうしたボトムの崩壊が、今日の「日本の格差論」にもつながる流れになっています。
シェアリングベースのビジネスが広まれば、年収250万でも、今の500〜600万くらいの生活ができるようになると思う。
グラフから見ると近い将来、Lower ClassがLower-Middle Classを抜いてしまいそう。アベノミクスで所得が増えていると実感している人は実は少なく、今後もこの82%を超える人をしっかりと見て商売をしなくてはいけないのかもしれない。
確かに日本の消費が増えてないという実感はありますね。GDPの大半を占める消費が増えないと、経済成長しないことがうかがえます。ではどうやって、日本経済を復活させるか、その点の記載にも次回以降期待です。
①成長が止まった社会構造の変化を理解した上でビジネスをやる必要がある。
②成長が止まった日本をどうすれば再度成長軌道に乗せられるか?
のうち、①が言いたいのですね。②についても見解を聞きたい。
マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company, Inc.)は、シカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された、アメリカ合衆国に本社を置く大手コンサルティング会社。ドイツポストの経営権を握っている。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界60カ国に105以上の支社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファーム。 ウィキペディア