2023/5/17

【必読】冷凍食品、ファストフードが「危険」なもう一つの理由

The New York Times

NewsPicksでは週7日毎日、世界の最先端トレンドを追う連載シリーズを開始しています。水曜日は「Wise Life（かしこく生きる）」です。

INDEX

• 超加工食品を摂り過ぎると…
• 「超加工食品」って何だ?
• うつ、認知症のリスクも
• 「腸内環境」を整える
• 「ラベル」をチェックせよ

超加工食品を摂り過ぎると…

ある調査によると、平均的な米国人が「超加工食品」から摂取するカロリーは、食事の総カロリーのおよそ60％を占めているという。

超加工食品は朝食用シリアルやプロテインバー、冷凍食品、袋入りの菓子やスナックといった身近な食品ばかりだが、以前から肥満や糖尿病、さらにはがんのリスクを高めるなど、人体に悪影響があることが知られてきた。

しかし、最近の研究ではさらに別の問題が指摘されている。

（写真：Jess Ebsworth / The New York Times）

超加工食品は、いつでも手軽においしく食べられる反面、安易に頼りすぎると私たちの心の健康を脅かすリスクもあるようだ。

たとえば、超加工食品の摂取量が多い人ほど、気分が落ち込み不安になりやすいことが、過去10年ほどの追跡調査によって明らかになっている。

それだけではない。

コメント

選択しているユーザー

• 鈴木 啓太

  アウトプットの練習中

  ・2023年05月18日

  毎朝ベースブレッド、
  おやつは森永のプロテインバー（これ、おいしい）
  夜は、週2くらい冷凍食品のおかず
  やばい？
  冷凍食品は控えようかな…
  体重落ちつるも、筋力維持されて、体型はいい感じですが

注目のコメント

• 山田 悠史

  マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

  ・2023年05月17日

  米国の良心的な記事で、因果関係と関連性をしっかりと区別して記述しているところに好感がもてます。
  
  実際のところ、認知症やメンタルヘルスと超加工食品の摂取との間に因果関係があるのかは十分にはわかっていません。ただし、繰り返しの研究の積み重ねから、がんや心臓の病気への影響は確からしいものになっており、いずれにせよ、減らしたい食品だと考えるべきでしょう。
  
  これら超加工食品の摂取が習慣的に多いという場合、あまりに生活に浸透してしまっており、突然やめるというのは難しい選択でしょう。いきなり極力減らそうとするのではなく、どうすれば少しでも減らせるか、その第一歩を検討することが大切です。
  
  超加工食品は、特定の栄養素の血液中の濃度を急上昇させ、違法ドラッグのようなプロセスで習慣性をもたらす可能性も指摘されてきています。「美味しい」「また食べたい」と思わされるのは、サブスクリプションを導く徹底した加工食品企業の追求の賜物である可能性があるということです。あなたの「幸せ」はコントロールされたものかもしれません。
  
  そう思うと、「それでも好きだから食べる」という思考過程、景色は少し変わって見えてくるかもしれません。
• 藤井 あゆみ

  このThe New York Timesの記事は、最新の研究から、ファストフードやインスタント食品などの「超加工食品」が、人体だけでなく軽度のうつや不安感などの「メンタルヘルス」にも関連性（≠因果関係）を持つ悪影響があることが明らかになったことを取り上げ、警鐘を鳴らしています。
  
  以下は個人的な余談です。ざっくりな推計ですが、人間が人生で摂る食事は、1日3食×365日×80年で、およそ38,000食です。忙しい日常の中で、食事を作ったり、食べることを効率的にすることは私もよくわかります..! 一方で、私は美味しいものを食べることが大好きで、人と一緒に食べるとなおさら幸せに感じます。そのため、私の人生のかなりの多くの部分の幸せは、食事に関係しているなと思います。
  この視点から考えると、健康への影響だけでなく、「美味しさという喜びを味わう」という観点からも、改めて「超加工食品」や「食事」について色々考えてみるきっかけになるかもしれないとも記事を読んで感じました。
• 岩嵜 博論

  武蔵野美術大学 クリエイティブイノベーション学科 教授／ビジネスデザイナー

  ・2023年05月17日

  加工度と大規模な生産と流通は密接不可分なので、加工度を問題として考えるのであれば、ローカルで調達したものを低加工で消費するバリューチェーンを再構築する必要があります。産業化によってこれらが失われてしまったのが過去100年ほどの歴史なので、次の100年にどのような食のバリューチェーンをつくるか、そしてそれをどのようなエコシステムで維持するのか、既存企業と地域コミュニティ、行政などがチームになって取り組むことに機会があると思います。これが実現できる地域は健全な食エコシステムを持つ場所として選ばれる地域になっていくのではないでしょうか。