HR分野のDXで理想形に到達するための「二つの領域」と「二つの視点」 - DXの進化
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日本企業の雇用制度がメンバーシップ型だからアジア諸国と比べて自己投資意欲が低い、海外はジョブ型だから自己投資意欲が高い、と説明で終わっては、競争力低下の問題の解決にはならないと思います。
メンバーシップ型でかつ社員が自己投資に取り組む手段があるかというと、トップダウンで強制力がある施策以外には、見つかっていないのが現状です。強制力がある施策も、トップが変わると続かなくなります。
リスキリングといっても社員の腰が重く、成長事業への転換が進まないことに人事担当は頭を悩ませています。その一方で、メンバーシップ型では割りが合わないと感じる優秀な人材は確保できません。その解決策として、一部の日本の企業は社内公募制やジョブ型の部分的な導入を始めています。
企業環境、制度、社員の行動はセットで動くものです。急なジョブ型導入とは言わないまでも、競争力回復のために企業は人事制度を変えていかざるを得ません。HRデータもそれに呼応して活用されていくのがとよいと考えます。
