【インタビュー】私たちがそれでも研究を続けてきた理由
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親が同居していて孫たちの面倒は見てくれる、というのがあるかないかは実際非常に大きいですね。研究者に限った話ではないと思いますが。
フィリピンとかの格差社会だと、上の階級になると、執事やメイドや乳母がいるのが当たり前、という女性もいるので、そういう階層だと女性が研究に集中しやすいです。
意識改革がどうこうより、誰が子どもの世話をするのか、その仕組みがあるかどうかが問題です。
女性研究者というのは、女性の高学歴専門職キャリアですから、たとえば女性の医師とか、金融専門家とか、起業家とかと、抱えているキャリア上の問題はかなり似ています。所得はそれらの職種より低いですが。
職場に保育園を設置する、出勤時間をフレキシブルにする（ただし授業を担当する教員はむずかしいですが）、職務をオンライン化する、産休・育児休暇の間は交代要員がすぐに入るように他の研究機関との人材交流を常態化しておく、など、具体的な施策によってしか女性研究者の就業は増えません。
大学教員というのは一種の終身雇用正社員が権限を持つメンバーシップ型雇用です。
これは、男性が世帯収入の大黒柱となり、専業主婦に支えられる家庭を前提とした雇用制度でもあります。
これをジョブ型の雇用に変えるならば、事務職員の職制や入試制度、単位制度、大学という法人のあり方も大幅に変える必要があります。
多くの授業は全国の大学でオンラインで共通にして、学生は様々な大学で単位を取れるようにした方がいいでしょう。学生も特定の大学への帰属意識を失くして、国内国外の大学を流動しながら卒業に必要な単位を取得していく仕組みにしていくのがいいでしょう。
そうすれば、研究者も特定の大学へ帰属する必要は少なくなり、可能な時間に授業を行い、希望する時間に研究に従事するジョブ型雇用へと移行していきます。仕事ができていればプライベートには目をつぶってもらえる男性に比べて、女性は評価軸が多軸。いい仕事人でも「妻」「母」の役割が求められ、そちらが不十分だと駄目な人な烙印が押され、全て両立しないといけない社会的な圧力があります。
その中で、梅津さんが「両立できている」とは思っていないと話す勇気にしびれます。完璧にできていると言ってしまうと、追随する女性も完璧にしないといけないプレッシャーができてしまう。記事にも、特別な能力を持った女性しか働けないとか続けられないという状況では困るとあります。
このような方々を記事でも紹介してもらい現実を私達が知ることで、いろんなスタイルの人が研究を続けて、周りも中もそれを受け入れる体制に変化していくと信じています。日本の女性研究者の少なさについて特集を作ろうと思ったきっかけの一つが、冒頭で紹介している梅津理恵教授の言葉です。晴れの記者会見であえてそう語った真意を聞きたいと思いました。
もう一人のナリー・キム教授には、淡路島で開かれた国際会議を取材した際にインタビューしました。穏やかで柔らかな佇まいの方ですが、言葉の端々から科学への情熱を感じました。
女性研究者が少ない社会、増やすことのできない組織についてのお二人の見解にも心から共感しました。ぜひご一読ください。
