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自分が辞めた2012年が17,000人で、そこから10年で3倍近い45,000人まで増えていたら、2,000人といっても4%。ただ比較的離職率が低いサポートスタッフを中心にとはいえ、通常時の離職率は2桁だろうから、そこまで大きな話ではない気が。

昨年マッキンゼーのシニアパートナーと話したら、東京オフィスも1,000人規模になり、今年は300人採用すると意気込んでいたけど、さすがにそういう雰囲気では無くなってきているのでは。

人数が増えたのに加え、実行支援の名のもとにプロジェクトが長期化し、サービス内容が専門化・細分化し、元々クライアント先常駐だったのがコロナ禍でリモートワークが更に加速し、もう誰が誰だか全然わからないということで、見事に普通の大企業になってきた感がある。
昨年より、大手ファームでもかなり単価を下げて来ていると聞きますので、日本でも少しづつ減速してるんでしょうし、アメリカでのデジタルでの大量の人員調整も影響してるのかもしれません
前回は15年前のリーマンの時でしょうから、その間に世界の人員規模も大きく拡大しているので、削減の「規模」では最大でも、率ではそうでもなそうな気はします
ビッグテックと一緒でここ数年大量に採用しすぎた、というだけかもしれません
公表の数字はないですが、転職エージェンのムービンさんのサイトでは2021年6月現在で世界で3万人以上、別のサイトでは38000人という記述もありますので、それを信じれば2000人は5%強、そこからさらに人が増えていれば割合はもっと小さいので、日常的な代謝の範囲なのでは?とも思ってしまいますが、特別ニュースにしているのは何か意図があるんでしょう
戦略コンサルもコモディティ化との戦い。プロフェッショナルファームと言われる職種はどこもその戦い。そして、AI&DXなどテクノロジーとの戦い。

10年で人員数が2.65倍、年間10%も増えてます。退職者も相当多いはずで、新規採用は毎年既存メンバーの20%相当でしょうか。最初の5年は年間2200名増加、直近5年間は年間3200名増加と採用ペースは加速。売上高成長率は3-5%とも言われますから年々一人当たり売上高は減少傾向にあったわけで、その調整でしょうか。それだけ売上高を伸ばすこと顧客の期待に応えることが難しくなってきている。

グローバル金融のようにテクノロジーに投資して、付加価値を人からテクノロジーに切り替えるようなことができるか。そのあたりになると、アクセンチュアなどIT系コンサルの方がリソース的には有利でしょうか。アウトソース型で急拡大してきましたが、ある種の転換期。


記事より↓
2012年時点で1万7000人だった同社の従業員数は5年前に2万8000人となり、現在は4万5000人。
他のピッカーもコメントされていますが、現状の従業員数、ここ数年での採用人員数、通常の離職率・数の観点からいっても、そこまで大きなインパクト・規模の人員削減ではないように思いますね。

マッキンゼー・アンド・カンパニーは他のコンサルファームと比べて売上至上主義ではないので、景気後退による北米を中心としたエンドクライアント大手企業の外注費削減の波の中で、適切なコンサルタントの稼働率を担保するために人員削減をした、というのが背景なのでしょう。

DXブームが続き、戦略系コンサル・IT系コンサル・デザインファーム・広告代理店の合従連衡が激しくなる中で今後どう競争してしていくのか、テクノロジーによるホワイトカラーの「高級文房具」的な価値が薄まる中でどうアップデートしていくのか、はより本質的な課題になっていくのではないでしょうか
推測も含みますが、基本的にメジャーファームはパートナーに複数秘書を付けるなど、非コンサル人材をかなり過剰に抱え、それが高額フィーとして乗っているという部分があります。
 
別の方も書いているように、ビジネスモデルが変わっていない中で時代から取り残されつつあるのは私も実感としてあり、エージェント型モデルのa16zのようなVCが提示する支援モデルのほうが受ける側として価値が高いなと強く感じる部分もありますね。

本件はコンサルタントの削減ではないため余剰人員調整の感が強いですが、他ファームも仮に続くようだとコンサルのフィー型ビジネスモデルの転換期、となるのかもしれません。
ビックテックのそれもそうなのだが、減らす人数よりも直近2、3年で増やした人数のほうがその数倍ある事は前提として知った上で報道に触れると、印象はだいぶ変わるだろう。
今回のリストラ以上に戦略系のコンサルティングファームの在り様がテクノロジーによりどう変わっていくのか興味がある。入社1-2年目のアナリストの分析なんてChatGPTとかを使って超安価に誰でも出来るようになるからトレーニングをどうするのかも含めて
コンサルティング会社のモデルは古くなりつつある。むしろ、Private Equity ファンドが資金と人的リソースを供与して事業再生もしくは企業価値を上げて再上場させるスキームの方が、クライアント企業にとっても圧倒的に安くつき結果が伴う。新しい世界の潮流だし、これから日本でも普及していくだろう。
私がMBA留学中にCDIもリストラをしましたし、時代は繰り返します。当時のMBAのクラスでもコンサルを含め様々な企業のリストラに関する議論をし(まだジャパンアズNO1の名残があって)「日本企業は経営の失敗のツケを従業員に押し付けない」なんてほめられていました。その後、こんなに差が開いてしまったのはなぜだろうと改めて思います。
他のブティック系の戦略ファームが向こう数年で人員規模を2倍にするという声も聞きますから、本件がコンサルタント人員に波及したとしたら業界内での移動が活発化しそうですね。