2023/1/24

【危機】後輩に仕事を奪われる？今知るべき「2029年問題」とは

畑仁 優鋭
NewsPicks編集部 ライター
「2029年問題」という言葉を、聞いたことがあるだろうか。
Googleで検索すると「2029年には、AIが人間の知能を超えるシンギュラリティー（技術的特異点）がやってくる」というトピックが出てくる。
ところが、今回取り上げるのは、この話ではない。
日本企業や自治体に今後、危機として忍び寄ることが確実なのが、2029年以降に企業に急増するであろう、デジタル人材の確保策だ。
小学校からプログラミング教育が必修化された今、企業全体のデジタルスキルの有無は、学生から「選ばれる会社」になる上で欠かせなくなる恐れがある。
「コード」などという言葉に抵抗感のある文系でもすぐ始められるツールから、素人を9カ月でIT人材に仕立ててしまう軍隊のような講座まで。
個人も企業も、今プログラミングを学ぶ重要性を、取り巻く環境と共に考えてみる。
INDEX
  • 「2029年」が転機になる理由
  • 今は「逃げられない」時代
  • 「5年で12倍」の衝撃
  • 9カ月の「ブートキャンプ」
  • 個人や組織の存続チャンス

「2029年」が転機になる理由

冒頭部分を読んで、「デジタル人材が必要なのは、今も同じではないのか」と思われた方も多いかもしれないし、実際その通りだ。
ただ、2029年が大きな境目になる理由は、教育現場での制度変更が影響している。
学習指導要領が変わり、2022年から高校で「情報Ⅰ」という科目が必修となったのだ。