社内公用語”英語化”の是非
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個人的には企業の事業次第で最適解は変わるのかなと思います。
例えば、一つの外資系IT企業でも、製品開発の部門は海外の人々と協業する機会は多く、公用かどうかは関係なく英語は必要になります。英語ができないということはコミュニケーションができないため、仕事が出来るできない関係なく自らの能力が発揮できない状態になります。一方、日本の企業を対象にした営業やサービス提供の事業ならばお客様が日本語であれば、英会話をすることはまずないでしょう。頻度が低いならば、万が一海外の人と打ち合わせすることになっても通訳を入れる選択肢もあります。
今後、日本の人口は減り続けるわけで、商圏を海外に広げる可能性があるならば、公用語にするかはさておき、個人として英会話は出来るほうが良いと思います。普段使わないと感覚が鈍るので、そういう英会話の場が社内にあるのはおすすめです。
注目のコメント
社内英語公用語化は多くの企業にとって相当ハードルの高いことだと思います。一時的に非効率になったり、社員の方からの反発も実際起こる可能性は高い。(というか起こります)
しかしながら、全ての会社とは言いませんが、グローバルで事業を展開する企業において長期的なメリットは極めて大きいものだと思います。
また、社員の方の立場でも一時的には大変ですが長期的なメリットは大きいです。なぜなら英語を身につけるのに英語環境に身を置くことが最も良いからです。
英語が全て。では全くありませんが、英語ができることは個人にとってプラスしかありませんし、英語ができる社員が沢山いることは日本企業にとって大きなアドバンテージです。
そんなチャレンジをする企業や人を応援し続けます！うーん、なんか無理やり2サイドを作ってる感が否めない企画が増えてきたな。
会社が何を求めるかで決めればいい話で、公用語を英語にすることに賛成・反対するのは不毛な議論だと思う。【2022/3/21 22:00〜配信】今回は、岡田祥吾さん（株式会社プログリット 代表取締役社長）、大原浩さん（株式会社大原創研 代表取締役）が、社内公用語の英語化を巡って徹底議論。 岡田さんが、英語化は企業のグローバル化推進へのチャンスだと主張する一方、大原さんは、国際競争で勝つためには、むしろ英語化より日本型の見直しが重要だと訴えます。 議論の内容がより具体的になるにつれて、両者の意見が合致する場面も。 この議論、どのような結末を迎えるのか？
