人的資本開示の本質を捉え推進する、三井化学のデータドリブン人的資本マネジメントとは

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注目のコメント

• 松村 俊朗

  株式会社コーナー&株式会社カーボン 取締役CMO & 代表取締役

  ・2022年02月17日

  2018年12月の「ISO 30414（社内外への人的資本レポーティングのガイドライン）出版」、2020年8月の「米国証券取引委員会（SEC）が上場企業へ人的資本の情報開示義務付け公表」などを受け、人的資本開示が世界的な潮流となりつつあります。
  
  また、日本国内でも岸田文雄首相が「企業が投資家の要望に応えられていない分野の１つ」として非財務情報の開示ルール策定方針を打ち出しており、今年の2月には内閣官房所管の、新しい資本主義実現会議のワーキンググループである「非財務情報可視化委員会」の初会合を実施しています。今後、2022年中のルール策定に向け議論が加速していくことが予想され、この人的資本マネジメントが「企業の成長可能性・変革などの重要な戦略執行力に関わるもの」として、国内の投資家や経営者の間でも益々浸透していくと思われます。
  
  そこで今回は、非財務情報可視化研究会の企業事例にも取り上げられている三井化学株式会社の辻 拓己さんにご協力いただき、三井化学グループの人材戦略や人事データマネジメントについてお話をお聞きしました。