2022年の前に絶対知っておくべき「デジタル×ビジネス」6つの重要キーワード
コメント
選択しているユーザー
d2c
DtoC（あるいはD2C）とは、Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）の略で、メーカーが仲介業者を通すことや店舗販売をすることなく、自社のECサイトなどから直接顧客に販売するビジネスモデルを指します
注目されてきた4つの理由
SNSの浸透
TwitterやFacebook、Instagram、YouTubeなどのSNSを介して、メーカーがエンドユーザーと直接コミュニケーションを取れるようになり、信頼関係の構築が可能になったほか、クチコミ効果を利用したマーケティング手法なども可能にしたのです。
消費者のニーズの変化
近年の一般ユーザーは機能的な価値だけではなく、独自のコンセプトやストーリーを持ち、ユニークな体験ができる商品を求めるようになっています。
従来の小売店などをメインにした販売形態では、商品の機能を押し出して売り出すのが一般的でしたが、DtoCならユーザーに直接商品のコンセプトを紹介することもできるのです。
サブスクリプションの台頭
定額料金を支払うことで商品の利用権を得るサブスクリプション（定期購入）方式のビジネスモデルが近年は広がっています。
製品を所有するのではなく利用するという消費者の価値観の変化を背景に、サブスクリプションとDtoCを掛け合わせたビジネスモデルが成長しつつあります。
大手ECモールの拡大
DtoCが誕生した背景には、Amazonなどの大手ECモールの台頭も大きく影響しています。
アメリカではAmazonのシェアが日本よりも大きく、小売店や量販店が相次いで廃業に追いやられることとなりました。
それに危機感を覚えた各メーカーは、小売店や量販店の販売力に頼った従来のビジネスからの脱却を目指し、メーカー独自の販路拡大の方法としてDtoCが採用されることとなったので
注目のコメント
・ファンと共にプロダクトや店舗を作り上げていく。
・1万人にウケることよりも100人の熱狂的なファンをつけるような活動を続ける。
これが「デジタル×ビジネス」の常識になりつつも、日本の大企業は受け入れられずにいます。
もしこのような企画を社内提案したら、次のような言葉で打ち返されます。
・初年度単年黒字、3年で累計黒字
・ウチらしいプロダクトや店舗
・対象顧客の多さ
数十年で築いた承認プロセスがD2Cへの転身を拒みます。
この承認プロセスこそが、DXのX、すなわち変革の部分。
このような先行事例に憧れてても、内部を見なければ、日本の大企業は時代に取り残されます。クリエイターエコノミー、D2C、メタバースも海外が圧倒的に先行しています。宮武さんや久保田さんのように海外トレンドに詳しい方のナレッジ共有は日本にとってもとても素晴らしいことだと思うので上記のトレンドに興味のある方は必見です。私も自身の知見と照らし合わせながら過去ログ含めて学び、自社の戦略に活かしたいと思います。
Off tipicの宮武さんとWilパートナーの久保田さんという組み合わせでお送りしてきた全4回のウェビナーシリーズ。ついに来週25日木曜日が最終回です！
最終回はこれまで取り上げた、D2Cやクリエイターエコノミー、次世代SNSなどを総まとめ。無料でどなたでもご参加いただけますので、是非以下の参加フォームからお申し込みください👇
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_hqLVwvBwS42z_ON8sIjn8g
また、これまでの模様は以下にアーカイブ動画を期間限定で公開しております。こちらもあわせて是非！
第1回：https://qz.com/japan/2052535/
第2回：https://qz.com/japan/2066114/
第3回：https://qz.com/japan/2081704/
