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日本の研究環境悪化「頭脳流出」懸念 ノーベル賞に米国籍の真鍋氏

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    東京大学 大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻 教授

    給与などの条件面だけであればいまは特例として例えば米国時代と同じ給与を出すことはできます。東大で、総長より高い給与を得ている研究者もいます。

    ただ、米国の魅力は給与面だけでないです(もちろん、重要な要素であることに変わりありません)。米国は短期・長期的な流動性がものすごくダイナミック。毎週のように重鎮・若手限らず第一線の研究者が入れ代わり立ち代わり訪問してきてはランチョンセミナーを開催。みんな無料のピザを食べながら講演を聞いたり人脈を広げたりできます。人材の流動性も遥かに高くて優秀な人材をひきぬいたりで人が適度に分散するので「XXにいないとちゃんとした研究ができない」ということもない。そちらのほうが給与よりも魅力的にすら見えます。結局人の集まる「場」が大事なのだと思います。

    あとは雑務の多さなども指摘したいのですが、議論が発散するのでやめます。元同僚が地方大学に移ったら、来るメールの量が1/30になったと喜んでいました。

    私は逆に海外の方が日本で行った研究でノーベル賞が出てないとか、日本に定住する人が少ないということを危惧すべきだと思います。


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    S&S investments 代表取締役

    真鍋氏のケースでより深刻なのは1997年に海洋研究開発機構の領域長に就くべく帰国したのだが、日本の官庁の硬直性に嫌気がさしたのか数年で辞めて米国に戻っている事。優秀な若手へのポジションが不足すると共にトップ研究者にも満足な待遇を提供できていないのでは


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    忠北大学 天文宇宙科学科 教授

    第二次世界大戦当時とは状況が全く異なりますが、日本の大学や研究機関で研究職の安定的なポストが年々減っていく中で海外に職を求める人が多くなってきています(私もその一人でした)。特任助教や特任准教授など「特任」と名のつく数年契約の不安定なポストが多くなっている現状の改善を望みます。

    >引用
    『第二次世界大戦後、資金も研究職のポストも乏しかった時代に、よりよい研究環境を求めて海外に向かう研究者は少なくなかった。2008年に物理学賞を受賞した故・南部陽一郎氏は52年に米プリンストン高等研究所に留学。58年にシカゴ大教授に就任し、70年に米国籍を取得した。』


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