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前提が違えば当然違う結果になる。

複雑で専門的な内容は誤解を生みやすいので数字が一人歩きしないように注意が必要だが、メディアはそんなことお構いなしなので、出す側も余程注意しなければならないが、むしろ出す側にも意図がある。振り回されているのは国民。

よく、「本当のところはどうなんですか?」などと聞かれるが、どっちも本当だし。「本当」とはなにか。

「本当」のところは、あらゆる評価手法には限界があり、試算可能なコスト評価で電源をあらかじめ選択するべきではない、つまりコストに過度に注目しても仕方がないということ。コストは民間事業者が安いものを自然に選ぶのだから。
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原発は賠償費用や廃炉費用を含めて総合的に判断するとコスト高。石炭は環境対応コストや座礁資産コストを含めて総合的に判断するとコスト高。太陽光は天候影響のバックアップや系統調整を含めて総合的に判断するとコスト高。

そのような費用を含めて何をしたいのか総合的に判断して欲しい。
再生可能エネルギーのコスト試算に、火力発電コストまで加えるっておかしいでしょう。太陽光は昼間しか発電しないが、全国の電力は昼間がピークで太陽光の1日の変動とはリンクしています。また風力は風任せによるところはありますが、変動を制御する技術は、例えば各発電所の同期をうまくとることで抑えられる制御技術やこれからのTSN(Time Sensitive Network)技術などを磨くことで対応できます。現に米国の国立研究所でTSNによる変動抑制のデモを見ました。ローテクの火力や原子力に頼ってばかりいると、最新テクノロジーで日本が遅れてしまう恐れがあります。また日本では原子力のコスト計算に安全コストを加えていません。現に福島の原発事故に対する補償コストは国任せ、という大甘のコスト計算では原子力の輸出を断られた国もありました。

本筋は、再生可能エネルギーを主役にして、平滑化・平準化するためのストレージの開発をしっかりし、さらに全国各地の電力を融通し合うシステムを作ることで、九州電力が余ったソーラー電力を捨てるのではなく、電力不足の地域へ送ることにすればかなり平準化されます。地球環境を守るだけではなく、将来のテクノロジーイノベーションを創造するためにも、再生可能エネルギーは最優先すべきです。
事業用の太陽光と一口に言っても、メガソーラーから屋根置きの数10kWのものまで多岐にわたります。また場所によって日射量も異なるので平均値で他の電源と比較してもあまり意味はないと思います。
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