10~20代の約半数、ほぼテレビ見ず「衝撃的データ」
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衝撃的データと言ってしまうくらい、危機感がないということでしょうか。最近の20代の一人暮らしの人が「テレビは買わない」と言っているのは、もはや聞き慣れてしまいました。時代は戻らないので、メディア(届ける手法)としてのテレビは終わりますが、コンテンツとしてのテレビは生き残りをかけてトランスフォーメーションを急いで欲しいです。
注目のコメント
あまり衝撃はなく、家族や自分の生活を見てもそうかなと思います。夫は10年以上、リアルタイムで地上波を見てない気が…。息子もほとんど"テレビというモニター"で好きなものを見る生活なので。
しかし、では動画や映像によるコンテンツを見ないかというと、むしろ増えていて、単純に好きな時に好きなもの(地上波放送コンテンツも含む)を、好きな場所で見れる時代ならそうするという当たり前の流れと感じます。
「リアルタイム」、つまり、一番早く!?見たい場合は、スポーツもニュースも、話題のドラマも見られる時もあるので、そこを大切にしつつ、
他のものは今までの形式にとらわれず、面白いものを作る。ただそれだけだと思います。仕事でも配信やネット展開前提のものが増えています。これはたしかに衝撃的といえます。このNHKの調査は何度も分析しましたが20年間くらいの変化を追うと、5年前に一気に見られなくなったのがわかります。これがどうなるのか、メディアを分析研究する者の間では最新の調査の発表が非常に注目されていました。私もセミナーや政府系の会議などで半分になってしまうかもしれませんよと大袈裟に言っていたつもりですが本当になるとは。
それと変化は加速しているとも言い続けてきましたが、それも実証されました。それでもテレビ局の経営が大きく変わることはないでしょう。危機感が足りないからです。在京キー局各社は放送法に守られて、買収される心配はなし。減ってきてはいるものの1社あたりの広告収入はネットを含めた他の媒体よりはるかに高い。死ぬにしてもすぐではなく茹でガエルのように徐々になので自分たちは大丈夫。新聞というダメなお手本があるのにそれに学ぼうとしない。
テレビ局の経営者に任せていたら、日本のコンテンツ産業は廃れてしまいます。そうならないように政府も自民党も動き出そうとしています。私も微力ながらお手伝いしようと思っています。弊社のメディア環境研究所が毎年実施しているメディア生活定点調査のデータと照らし合わせても納得感があります。
https://mekanken.com/mediasurveys/
加えて言えば、今、テレビと言ってもそこで見ているのは地上波とは限らず、YouTubeやNetflixかもしれない、という状況です。