新着Pick
207Picks
Pick に失敗しました

人気 Picker
サラダ全品の容器をバイオマスプラスチック等の環境配慮素材に切り替えたファミリーマート。シャンプー等の量り売りを一部店舗で始めたナチュラルローソン。食品ロスに着目し、お弁当・サラダ・おにぎりの包装を工夫するとしたセブンイレブン等、紙容器代替化に限らず、コンビニの環境配慮的な改革が進んできた印象です。社会的インパクトが大きく身近なコンビニだからこそ、小売業界や食品包装業界に影響を与え、生活者の意識改革に一躍買う面も多く、期待が高まるところです。

紙容器といっても、現在食品容器に使われるものは、ほとんどが樹脂コーティングされているものですので、完全なる脱プラスチックというよりも、社会への化石資源プラスチック投入量を少しでも減らすための施策です。
一足先に容器の脱プラが進んでいる欧州でも同じく、見た目では紙容器でもコーティングされているものや、堆肥化可能とされている素材が導入拡大しているものの、ポイ捨てが起こればプラ部分は分解されずに残ったり、堆肥化可能なものも実際は自然分解に長い時間がかかるということで、そのあたりの生活者の理解が進んでいないところが課題視されています。

新容器を社会に送り出す際には、ライフサイクル全体を見たうえで、どのような取り扱いや捨て方をすればよいのか、広くわかりやすく周知する必要があります(コンビニだけでなく自治体等からも案内が必要と考えます)。
また、現在はプラコーティング紙容器のコーティング部分を剥がしたうえでのマテリアルリサイクルは検討が進んでいない状況ですが、量が増えるに従って(理想を言えばこのような容器が社会に出る前から)リサイクル可能性についても議論が必要となります。
5月に新たにオープンするサステナブルカフェレストランEAT for Eでも
バガス(サトウキビの搾りカス)の容器や竹のトイレットペーパーなど、こだわれる限りこだわりました。
今だとサステナブルにしようとすると値段が高くなってしまうのが、これからの課題のように思います。

1店舗でやる小さなことですがこれからも取り組んでいきます。
脱プラスチックの流れ
その意味では相当先駆けだったのはマクドナルド
今の若い人は知らないでしょうがマックのハンバーガーといえば発泡スチロール容器でした。中学生の時に社会の自由研究で発泡スチロールトレイについて調べましたが、スーパーと並んで取材したのはマクドナルドでした
マックの場合は環境というよりはゴミ箱がすぐあふれるなどの理由があったような気はしますが(単なる推測です)
https://middle-edge.jp/articles/eOH3l
プラスチックが紙になれば全ては解決するのかなぁ。
先日お好み焼き食べに行ったとき、皿を2枚持って店に来た人がいた。店主はそれを受け取り、2枚それぞれにお好み焼きを盛り、そのお客さんに渡した。ラップもしない。そのまま。
そういえば、昔はこんな感じだったなぁ、と懐かしくなる。
衛生の問題とか、見栄えとか、色々言うことはあるだろうけど、シンプルに良いなぁと思った。
誰も損しないし、捨てないし、環境にも良いし。
少し過去に立ち戻ると、良かったことが思い出せるような気がした。
北欧の企業に在籍していまして、2010年前後からプラスチックバッグを持って日本のお菓子とかお土産を持って行くとお土産は喜ばれたのですがプラスチックバッグについては白い目で見られた記憶があり、エコバッグを肌身離さず持つようにしています。何もしないよりも行動し、地球の平均気温の上昇を少しでも抑え、あとはフードロスがないように毎日みんなが少しづつ出来ることから始める事で次の世代や子供たちにも住み良い環境の維持に貢献出来たらと思います。
プラスチック=完全悪という図式は必ずしも正しくないと思います。
紙製にすれば森林伐採が進むでしょうし、間伐材であれば有効活用ということになるでしょう。ではCO2排出は?プラスチックはちゃんと焼却できればよく燃えますが、マイクロプラスチックの問題もあり、複合的な課題であり、バランスが大事だと考えます。
ストローやフォークナイフよりも比率が高いのは容器。やはりプラとの比較での価格差は大きく敢えて紙製を使う利点は低い状況。コンビニの利用で今後の価格変化にも注目です。
容器は、コンビニの事業の中で一部の問題です
かつ、容器においても、紙製の容器を作るプロセスでのCO2排出も減らしたかどうかも含めて発信して頂きたい

紙にしたから良いという話では無いし、視点を広げて頂きたい
プラスチック問題の行く末は明らかだという判断が続々となされているというところでしょうか。紙、バイオマスなど様々な素材の使用が試みられているようです。
良い動き。これで、伐採が進み、木がなくなったとならない方策も必要⁉︎
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア