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興味深い記事です。
特に年代別で開催・再延期・中止を取っているデータに特徴が出ていました。
仮説ですが、10-20代については今回見送っても、自分が生きている間にはまた自国でできるだろうという感覚で、30代-50代は自国開催の五輪を経験したいという思い入れがあるのだと思います。一方60代・70代は感染したくない思いから、リスクは犯してほしくないという感覚に見て取れました。
開催ムードになるためには、まずは第3波が沈静化する事が先決です。それに加えてワクチン投与がスムーズに導入され、春先になってウイルス自体が弱体化してくること。この辺りで潮目が変わってくる気がします。
緊急事態を宣言しながら、その口で五輪が開催できると思っているのはどういう了見なのか、極力早い段階でしっかり説明すべきだと思います。早いほど付加価値損失の幅は小さくなります。
様々な変異種が各地域で出てきた段階で、五輪はアウトだと思っています。

世界中から変異種が持ち込まれて組み合わされ、最強のウイルスが東京発になってしまう恐れがあります。

最強のウイルスに晒されると思うと…とても政府任せにはしたくないです。
私は40代ですが、70代の私の父親、20代の息子のスポーツに対する思い入れを比較すれば、この調査結果同様に、明らかに私が一番強く、息子、父親の順番になります。
ということは、皆さんご指摘の要因に加え、生きてきた時代背景の違いでスポーツに対する思い入れの世代間格差もあるのかなと思ってしまいました。
一応開催することになっている以上は、世論というより、実務的に開催が可能なのかどうか、可能だとしてどういう条件が必要なのかという観点で議論した方が生産的です。
感染状況が変われば、開催可能性も変わります。
日本人にこのようなアンケートを取ってもあまり意味はないですよね。感染状況が改善しなければ、日本人がやりたいと言っても参加国がいない訳ですし。

日本で開催するオリンピックですが、参加者は世界中から集まります。ここまで世界中の国々から人々が集まるイベントはオリンピックだけです。
だからこそ、様々な感動がありドラマがあり、また、時として政治が介在する理不尽さがあり、それで何かを考えるきっかけにもなります。

個人的には、オリンピックがいつか必ず開催出来ることを切に願います。
タイトルの「東京五輪、本当にしたい?」という投げかけは政府にしたいですよね。

今回の形の緊急事態宣言の是非はともかく、本当に五輪をやりたかったら世界に先んじてコロナを沈静化させないといけないはずなのに、対策の小出しで大丈夫かな???というか、ダメでしょう、と感じてしまいます。

普通に考えたらムリだと思いますが、五輪を目指して血の滲むような努力をしている、五輪で活躍できるかどうかで人生が変わるアスリートを間近で見ているだけに積極的に「中止にすべき」とはなかなか思えないのですが。
かつて約100年前のスペイン風邪の猛威と、世界大戦という厳しい状況の中1920年のアントワープ 、1924年のパリ大会と2度続けてオリンピックを開催した素晴らしい事例があるにせよ。

昨年は欧米の感染に比べて、桁違いに影響が少なかった日本ですら内定選手が20%という現実を考えると、他国の選考状況はより深刻のように感じています。公平性という観点から考えても開催は難しいのではないでしょうか?

これは経営判断ではありませんが、現在も開催に向けて従事されている大会関係者の方々、設備や様々な環境整備をされている方々が大勢いることを考慮すると一刻も早く、中止の方向を模索して開催にかかる費用の流出を止めるべきではないかと思います。
こうして年代別に見ると面白い現象。
IOCは再延期はないというスタンスなので、それを踏まえて2つの数字で見ると、よく巷で言われる「1964のノスタルジーを求める人たち」はおそらく60代から70代に相当するかと思うのですが、60代、70代は中止が最多。
むしろ、それを聞かされて育ったであろう40代、50代は、開催を望むが最多です。おそらく、働き盛りの年代で会社でも仕事の中心にいると思われますが、「やらないよりは、やったほうが」という考えもあるのでしょうか。
オリパラは一人では開けない!日本だけで開催するのか?

参加する他の国の事情を無視してるから、そもそも非論理的で非倫理的な調査だ。
株式会社朝日新聞社(あさひしんぶんしゃ、英語: The Asahi Shimbun Company)は、全国紙『朝日新聞』を発行する日本の新聞社である。ニュースサイトの「朝日新聞デジタル」の運営も行う。産業経済新聞社(産経新聞社)などとともに大阪を発祥とする新聞社であり、現在でも登記上の本店は大阪に置いている。 ウィキペディア

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