なぜ日本企業は先陣を切らないのか。スマートシティ開発3つの課題と最大の壁

2020/10/7
 スマートシティ──これからの社会課題を語る上での最重要ワードであり、ビジネスにおける計り知れない可能性を秘めた“新大陸”だ。　

 しかし、あなたはこの言葉の実態をどこまで理解できているだろうか。
 世界各国で進むスマートシティ開発はまだ道半ばだが、国や自治体、企業によって意味するところさえ異なるままに持て囃され、早くも“バズワード”として独り歩きしつつある。

 ここで、改めてスマートシティの現在地を捉え直し、日本独自のあり方を探るべく、建築家の豊田啓介氏とNTTコミュニケーションズのスマートシティ推進室長・加賀淳也氏とが意見を交わした。
インターネット、スマホ、SNS、Zoom、5G……テクノロジーの進化によって、社会はどんどん繋がっていきます。人と人、人と社会との距離を超えながら、いかによりよい未来を創っていけるのかを探る大型連載「Change Distance.」。

コミュニケーションの変革をリードするNTTコミュニケーションズの提供でお届けします。

あまりにも広がりすぎた「スマートシティ」の概念

──最近、あちこちで「スマートシティ」という言葉を耳にしますが、実際にはどんな都市を指すのか、いまいちつかめずにいます。
豊田　スマートシティって名称が相当なミスリードですよね。もはや、その全体像を捉えきれていないと思います。
東京大学工学部建築学科卒業。安藤忠雄建築研究所などを経て、2007年から建築デザイン事務所noizを共同主宰。建築を軸にプロダクトデザインから都市まで分野を横断した制作活動を行う。17年より建築・都市文脈の横断型プラットフォームgluonを共同設立。テクノロジーベースのコンサルティング活動を行う。25年開催予定の大阪・関西万博の誘致時に、会場計画アドバイザーとして関わった。東京大学生産技術研究所客員教授。
──それは、どういうことでしょうか？
豊田　そもそも定義が曖昧で、国や企業によって意味するところが違うから、余計にわかりにくいんです。
 国内では、2010年代初めにスマートシティを謳った神奈川県藤沢市でのプロジェクトが代表的で、エネルギーやセキュリティに特化したものと思われている節がある。
 そうした先行する事例のイメージに引っ張られて、“これからあり得るはずの姿”が見失われていると感じます。
加賀　時には同じ社内ですら思い浮かべるものが変わりますよね。
 私の所属するスマートシティ推進室は、オフィスビルなどの都市開発を手掛けてきたチームが母体で、これまでの都市開発では、まさにエネルギーやセキュリティを扱ってきました。
 モビリティや教育、ヘルスケアといった社会全般のまちづくりを指す場合と比べると、狭義のスマートシティと言えます。
1995年日本電信電話（NTT）に入社。持株体制への移行により設立したNTT東日本で設備計画から保全まで携わった後、持株会社とNTTレゾナントで映像コミュニケーションサービスの立ち上げから運用までを経験。06年にNTTコミュニケーションズへ移り、ネットビジネス事業戦略策定やアフィリエイト広告事業運営、IDaaSサービスの立ち上げを経験。現職では多店舗ネットワークや都市開発に関わるSIに携わるとともに、スマートシティ推進室の立ち上げからデジタルツイン実現に向けたスマートシティ案件に携わる。
豊田　最近こういった話をしてばかりで忘れられがちなんですけど、僕の本業は建築家。設計のお仕事もぜひお願いしたいところですが（笑）、加賀さんのおっしゃるとおり、本来のスマートシティは都市開発にとどまらず、あらゆる領域を内包するものだと思います。
 街なかのデータをリアル空間に落とし込むことで、人やモノの物理的移動のほか、情報の移動や編集を可能にする。そして、価値の面でも体験の面でも、今より多様な選択肢のある世界をつくり出す。
 その基盤をあらかじめ環境側から提供することが、スマートシティの本質です。
 そして次世代のスマートシティでは、情報の移動と人・物の物理的な移動が等価になり、世界中どこにいても同じ利益を享受できるようになる。「都会だから便利。地方は不便」といった概念はなくなります。
 この世界観にのっとれば、郊外や地方都市、田舎、リゾート地などの土地の性質を問わず、どこだろうとスマートシティのネットワークが広がっているべきです。
 それなのに、「シティ」と言った瞬間に「都会のもの」と思われる。
加賀　私もスマートシティの本質は、街のありとあらゆるデータを縦横無尽に活用し、暮らしの質や価値を上げていくことにあると考えています。
 例えば横須賀市では、電力データとAIを活用して在宅かを見極め、配達を効率化する実証実験を行っています。
 こんなふうに、「水道や電気のデータはエネルギー分野だけに」「監視カメラならセキュリティ分野だけ」と縦割りで活用するのではなく、データを横串に新たな価値を創造していくのが、我々の考えるスマートシティです。
豊田　情報を物理世界に接続していくのは、まさに世界的なトレンドですね。となると、NTTグループも全社を挙げて、これから物理領域に打って出るのですか？
加賀　というより、NTTはもともと物理領域に強いとも言えるんです。
 データ通信を支えるインフラ整備を担うNTTコミュニケーションズも、センサーを建物に埋め込み、地下や海底にケーブルを敷設し、時にはスカイツリーの先端に登ってカメラの設置や保守をしてきました。
加賀　リアル空間とのデータ接続が求められる今こそ、こうした我々の長年の積み重ねが、もっと有効活用できるのではないかという思いがあります。
──街なかのデータを集めて活用するには、どんなテクノロジーが必要になるでしょうか？
加賀　自分たちは何に取り組むべきか、社内で議論を重ねていくと、「デジタルツイン（※）」というキーワードが出てきました。
※「デジタルの双子」の意。現実世界のデータをもとに、仮想空間にリアルタイムな連動性を以て再構築し、そこで高度なシミュレーションを行う
 今後は、リアルタイムな街のデータ化が当たり前になる。究極的には、街そのものをデジタル記述した「デジタルツイン」が誕生し、それを基盤にスマートシティが実現するだろう、と。
 まず我々は、その下支えとなるデータプラットフォームの構築に注力しています。
豊田　僕はスマートシティ実現のためには、デジタルツインからもう一歩踏み込んだ「コモングラウンド」の実装が必要だと考えています。
コモングラウンドは、人工知能学会の西田豊明氏が「人工知能と人間が会話をするための共通基盤」として提唱した概念。「初めて聞いた時に、スマートシティ実現のカギはこれだと思った」と豊田氏
豊田　スマートシティには、サービスを提供するデジタルエージェント（※AIやアバター、自律走行マシンなど）が不可欠です。しかし、彼らは物理的な世界を人間のように五感で認識することはできません。
 そこで必要になるのが、人間もロボットも空間や物体を認識できる共通基盤。僕はそれをコモングラウンドと呼んでいます。
──コモングラウンドの実装で、どんなことが可能になりますか？
豊田　さまざまなインパクトが考えられますが、わかりやすいところで言えば、サービス導入の効率化と将来的な調整可能性でしょうか。
 例えば、あるビルに自律走行ロボットのサービサーとARナビゲーションのサービサーが計10社一斉に入るとしましょう。それぞれビル全体をスキャンしていたら、非効率極まりないですよね。
 そこで、デベロッパー側があらかじめ、ビル内の多種多様な3Dデータや属性データ、センサー等のシステムを体系化したコモングラウンド環境を提供し、サービサーはそれに対応できる環境を整える。
  一社あたりのコストは下がり、現地に行かずとも事前準備ができて効率がいい。同じデベロッパーのビルであれば、サービスの横展開もしやすいはず。
 つまり、あるエリアで自律走行やAR実装をするための物理環境SDKが、あらかじめ公開されているイメージです。
これまで実世界のデータ類は共有されず、サービサーの数だけ空間のスキャンや実証実験が必要だった。コモングラウンドというオープンなプラットフォームの実装が、各社に最適な形での情報提供を可能にし、サービス開発における非効率を解消する
豊田　こういった環境が整って初めて、超高層ビルのオフィスからコーヒーやお弁当を頼むと、デジタルエージェントが効率を計算して、さらに他のロボットや人の動きとも調整しながら届けてくれる。そんな未来が可能になると思います。
加賀　お昼の混雑が緩和されれば、30基必要だったエレベーターを10基削減できるかもしれない。その分、空間を効率的に使えるようにもなりますね。
豊田　はい。そして2025年の大阪・関西万博が、このコモングラウンドの実証実験における絶好の機会と捉えています。仮設都市を作って実験できるなんて、世界的に見たってまれですからね。
 まずこの秋から、大阪市内に11社が参画した「コモングラウンド・リビングラボ」を設置し、シミュレーションを重ねていきます。現在、いろんな領域から参画企業を募っている段階ですが、すでに大きな反響をいただいています。
 その成果を万博会場、そして実際の都市でのコモングラウンド実装につなげていきたいですね。

日本特有のスマートシティ開発3つの課題

──こうしたスマートシティの実現に向けた動きがあるなかで、日本が抱える課題は何でしょうか？
豊田　大きく分けて、法整備とキープレイヤー、マネタイズの3つではないかと思っています。
豊田　次世代型スマートシティのあり方を長期的に考えていくと、土地の所有権、データの所有権と利用権、セキュリティの問題などが複雑に絡み合ってきます。
 なのに、そうした新しい領域を扱う法律がまだない。
 この点を整理するのが、コモングラウンド実装にあたっての喫緊の課題。今まさに法律や行政の関係者と話を進めているところなんですよ。
加賀　街頭の監視カメラの映像も、撮った人のものなのか、撮られた人のものなのかという議論がありますね。
豊田　そう。既存の法解釈とは異なるべきはずの、良くも悪くもグレーな部分がまだたくさんある。
 もちろん、テロの危険性などを考慮してセキュリティは担保されなければなりませんが、現行の「所有権」といった考え方を超え、公共のために公開するデータ領域もあるほうが、より良い社会になるかもしれない。残った個別の問題は、後で考えればいい。
 そうでなければ数年のうちに、データは膨大にあるのに権利関係がガチガチでまったく使えない、なんてことになりかねません。
法整備が進まなければ、公共のためのデータに“ブラックホール”が生まれることになる
豊田　NTTグループは、米・ラスベガス市のスマートシティプロジェクトに参画されていますよね（※）。データの所有権やアクセス権はどうされているんですか？
※2018年9月より、ネバダ州・ラスベガス市・NTTが共同で行っている実証実験
加賀　データの所有権は原則、すべてラスベガス市にあるというスタンスです。
 「NTTはプラットフォームを構築してデータを取得するけれども、それをどう使うかは市で決めてください」ということですね。この提携で得たデータを保有して、収益源にしていこうという考えは一切ありません。
 世界各地でスマートシティ開発は進んでいますが、実証実験で終わってしまうところが多い。それはやはり、マネタイズが難しいからだと感じています。
 うまくいっているスマートシティはたいてい、国や自治体、企業が莫大な先行投資をしています。中国・杭州がその最たる例ですね。アリババが国のお墨付きを得て大変なスピードで開発を進めている。日本にはとても真似できません。
──なんだか、マネタイズの見通しもないインターネット黎明期に、粛々と根を広げていたGAFAを想起させますね。
豊田　そう、ネットの登場と同じで、エシカルな面も含め、スマートシティ開発は未開の“ビジネスの新大陸”レベルなんですよ。
豊田　米中型のスマートシティ開発は、資金力・技術力・開発力のある巨大IT企業がキープレイヤーとなって単独で進めていますよね。
 加賀さんが挙げた杭州や、撤退はしましたがGoogleの関連会社Sidewalk Labs（サイドウォーク・ラボ）が推進していたカナダ・トロントなどがそうです。
 反対に、EU型のスマートシティ開発は自治体主導。トップクラスの有識者が内部にいて、ソーシャルグッドの旗印のもと、複数の企業と慎重かつオープンに連携するスタイルです。
 日本の可能性がまだあるとすれば、そのハイブリッド型と言いましょうか。テクノロジーは米中寄りですが、複数社が関わらざるを得ない点は、むしろポジティブな意味でEUに近い。
 ただ、国や自治体にそれをグランドデザインできる人がいるわけではないので、結局、民間主導になる。
 すると、どうしても各社が今ある自社商品を売らんがための、近視眼的なまちづくりに陥る危険性もはらんでいます。

“荒地”を切り開くには「やっちゃえばいい」

加賀　スマートシティ開発は、いろんな企業がいろんな思惑を持って動いています。でも、自分のところだけ頭一つ飛び出してやろうって企業は、日本ではなかなか出てこないですね。
豊田　いい意味でも悪い意味でも、お互いに遠慮しちゃっているというか。
加賀　そのとおりです。ただ、ずっと様子見をしていても仕方ないので、個人的には、物理領域に強みのあるNTTが先陣を切って、“荒地”を切り開く役割を担うべきだと思っています。
加賀　まずは、データを扱うプラットフォームをつくり、いろんな企業に使ってもらいながら何ができるのかを一緒に検討していきます。田町の弊社ビルに共創環境を開設予定です。
 ただ、いざ動こうとすると、それこそマネタイズはどうするか、権限はどこにあるかといった現実問題が立ちはだかる。
 それでも、一刻も早く動き出さなければ、また日本はGAFAの後塵を拝することになってしまうというのに。
豊田　未知の分野に乗り出すときは、“社内の壁”がまさに最大の壁ですよね。
 僕も重厚長大な建築業界にいて、国や大手企業さんとのプロジェクトなどで、よく「社員からはとても言えないので、豊田さんからデジタル化の重要性を伝えてくれませんか」なんことを頼まれるのですが、進言しても企業として受け入れられることはまずない。
 担当者レベルではみんなYESでも、企業としての判断はいつもNOなんです。
加賀　本当によくわかります。企業になった途端に壁が立ちはだかって、動けないんですよね。
豊田　そこをなんとかしたいんですけど、僕のような外部の人間が関われるのはビジョンづくりまで。
 実装段階でメンバーから外され、社内の既存のパワーゲームによって、プランがどんどん骨抜きにされてしまう……そんな事態を何度も見てきました。
豊田　日本企業は業態やプライドを超えて、当面の採算度外視で連携して新領域を開拓するのが苦手です。
 サンドボックスをつくって知見の交流をしたり、そこで生まれた知財をオープンにしたりするカルチャーになっていかないと、きっと「GAFAと戦おう」という意識さえ組織に生まれません。
 加賀さんはこれから、どうやって社内の壁をクリアしていこうと？
加賀　もう、現場でやっちゃえばいいんじゃないかと思ってるんです。
豊田　おお！
加賀　前例がないことに不安を抱く人がいるのは仕方がないことですし、リスクを取らないとどうしようもないこともある。
 まずは現場で思い切ってチャレンジしてみて、「やってみたらうまくいきました！」と結果を見せて、会社全体を巻き込んでいきたいと思っています。
豊田　まったく新しいものって、従来の価値基準では評価できませんからね。評価なんか求めたら、その瞬間に切り捨てられてしまう。
 「やっちゃえばいい」という発想、僕は非常に大事だと思います。ぜひ大きな声で言っていきましょう（笑）。

スマートシティがつくる“幸せな暮らし”とは

──課題が山積しているスマートシティ開発ですが、その社会への実装は“幸せな暮らし”を実現するのでしょうか。
加賀　幸せの形は多様化しているので定義が難しいのですが、あえて言うなら私たちは“ストレスのない街”をつくりたいですね。
 例えば、ある人がオフィスに行くと、ビルがその人好みに照明や空調まで調整してくれる。初めて街を訪れても、人の目的や好みに応じた情報や最適ルートが都度プッシュされる、とか。
 いろんなことが先回りで提供される世界をNTTコミュニケーションズとして実現したいと考えています。
豊田　リアル体験のUX改善ですね。それが実装できたらすごいですよ。シンプルに聞こえますけど、現実に統合するのは難しいですからね。
 僕が思う幸せな暮らし方として、“居場所の選択肢”が格段に広がると思います。
 コモングラウンドの実装が進めば、物理世界に縛られなくなる。すると、暮らし方はおのずと“離散的”になり、家も仕事も学校もエンタメも、距離を超えてすべて別々の場所を選べる。「都会に住むか、田舎に住むか」といった二択を迫られなくなります。
 自然の中で子育てしたいけど、田舎には仕事がないし、学校や塾も少ない。そういった理由から都心に住む人がたくさんいます。
 次世代型スマートシティが正しい形で実現すれば、いろんな場面で“二者択一”に縛られなくなり始めるでしょう。長年の課題である都市一極集中も、自然と解消される流れを生み得ると思います。
加賀　コロナ禍で疑似体験したのは、まさにその世界観ですよね。家にいながらにして、仕事も飲み会もできた。郊外へ移住する人も出てきていると聞きます。
 私が入社した頃、同僚と「通信の究極は、距離を超えること。その場に行かなくても、その場の体験が100％できる世界の実現じゃないか？」と話したことがあって。豊田さんが今おっしゃったのが、まさにそんな世界ですよね。
豊田　距離や時間に縛られなくなると、反対に内臓感覚や運動感覚のような、転送できないものの価値が浮かび上がってくると思います。
 神田のような“街のニオイ”は転送できませんし、人工的につくることも不可能。なので、リアル体験の価値や場所の個性、帰属するコミュニティのプライドのようなものが、もっと街ごとに大切にされるようになるのではないでしょうか。
──スマートシティ化すると、街は没個性になると思っていました。
豊田　むしろ、街のアイデンティティが際立っていくんです。
 今後の再開発では、まず大型ビルの“ディズニーランド化”が始まるでしょう。もう丸々一棟オフィス用途だけのビルなんて、不便でニーズがない。
 だから建築基準などの法改正をしてでも建物機能の多様性や流動性を上げ、再開発の大型ビルにもオフィスだけでなく、住居や教育などさまざまなサービスが細かく入り込んでいく。
 集約効果と量による高級化だけでは、不動産開発は早晩成り立たなくなります。
豊田　その後、神田のような既存の市街地の再評価が始まるはずです。
 新旧いろんな店が入り乱れ、床の借り方も大型ビルよりよっぽど流動的。足りないのは大型再開発にあるような、集約効果としてのエリア単位のサービスです。
 もしデベロッパーが土地のデータやインフラを含めたサービスプロバイダ化して、既存の街でも再開発エリアと同等のサービスが受けられるようになれば、「画一的な再開発エリアよりも、多様なアイデンティティが混在する土地に分散して拠点を持つほうがいい」という考え方も出てくる。
 実際、コロナ禍はその動きを加速しています。そんなふうに、街の歴史性や土着性が重視される流れが生まれるのではないでしょうか。
 スマートシティが実現すれば、人々が街に求める価値は間違いなく変わっていくはずです。
（構成：横山瑠美　聞き手・編集：中道薫　撮影：森カズシゲ　デザイン：岩城ユリエ）