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岡藤社長がつい最近新聞で言っていたこととをあっという間に撤回ですね。君子豹変す。プライドにこだわらないことはとても大切と思います。
「伊藤忠商事は31日から、本社と国内の支社、支店に勤務するすべての社員、およそ3000人を原則、在宅勤務とすることを決めました。」

記事あるように、本社のみですね。
最近、大企業の本社の社員は在宅勤務で、グループ会社や外注会社が出勤しているケースが多く、本社の社員がリモートで子会社の社員に指示するケースを見かけます。

在宅勤務できる会社は素晴らしくて、できない会社はブラックみたいな風潮が若者を中心に広がっているのは懸念しています。
>国内の拠点に勤務するすべての社員、およそ3000人を対象に原則、在宅勤務とすることを決めました

総合商社って、在宅勤務が思いっきりできるのですね~。

岡藤独裁政権だからこそ他の総合商社より決断が速かったのでしょう。

だてに、年俸6億円とっている訳ではないようですね(^_^;)
少しパフォーマンスに見えてしまいますね。社員それぞれ置かれた状況は違うだろうし、自主性に任せれば良いのにと思ってしまう。。(少なくとも子会社や関連会社に出向している多くの伊藤忠社員は、それぞれのルールで動いているはずなので、、)
すごい!伊藤忠さんも!新型コロナウイルスとの付き合いは長期化しそうだし、社員のためにもお客様のためにも、そして社会のためにも「リモートでできることはリモートで」が大事。
素晴らしい!次は、国内・海外出張をどのようにマネージしていくか気になります。

リモートワークは、新規開拓以外は問題ないはずです。商社マンがどのようにリモートとリアルの世界を使い分けて世界で戦うのかに期待していです!

STAY GOLD!
中途半端にやると、「もうこれしかないので、これで、できるようになるしかない!」という覚悟ができず、ダラダラと「いつかは、もとに戻ることができる」という感覚が続くので、「全社員、原則在宅!」という喝は、覚悟ができるので有効だと思います。

いずれにしても、中途半端の指示が一番よくないと思います。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
総合商社で一番スピードが速くて、大胆な決断ができるのがすごい!
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
伊藤忠商事株式会社(いとうちゅうしょうじ、ITOCHU Corporation)は、大阪府大阪市北区と東京都港区に本社を置くみずほグループ(旧第一勧銀グループ)の大手総合商社。日本屈指の巨大総合商社であると共にアジア有数のコングロマリット(異業種複合企業体)でもある。 ウィキペディア
時価総額
4.90 兆円

業績