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ロードバイクをはじめてから都内の自転車利用の安全性が気になっています。自転車、車、歩行者にとって安全な環境を考えたら自転車専門レーンを作ることが考えられます。オランダなどは自転車専用レーンがどこでも整備されており、自転車利用が快適です。しかし東京はスペースがない。あるとしたら電柱の地下移設でスペースをあけ、そこに自転車専用レーンを敷くということがありえますが、大規模な予算が必要になります。コロナ禍での通勤のあり方、渋滞緩和、街の外観整備にもつながる「生活の質の向上」を東京都にも推進してほしいです。

"ニューヨーカーが自転車通勤を敬遠する最大の理由は、安全上の懸念だ。
NGOシティズンズ・バジェット・コミッションの2017年の調査で、ニューヨーカーに生活の質に関連する安全上の懸念を聞いたところ、自転車の安全性への懸念が最も高かった。"
自転車ギアで世界圧倒的首位のシマノの株価は、当たり前だがコロナ前を超えている。
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/chart/?code=7309.T
NYでは今、自転車が溢れ返っています。BLMのデモでも、自転車デモが各地で行われるほど。我々は、コロナを機に、自転車の街を作れるか。Quartz(https://qz.com/japan/)のMax記者によるレポートです。
日本でもコロナ禍をきっかけに自転車利用が増えています。

上場しているサイクルショップのあさひが今期の増収増益を計画していますし、スポーツ自転車のショップ店員に聞いてもここ数ヶ月の売れ行きは絶好調とのことでした。10万円の給付金で自転車を買う人も多いとのこと。

オランダのように自転車通勤が普通で、自転車専用レーンや駐輪場、空気入れの配備といった具合に充実している国はまだまだ少ないのではないでしょうか。

記事に安全のことに触れていましたが、東京の都心では自転車は危ないなぁと感じることがしばしば。

電車の混雑解消、健康増進という意味でも「自転車の街」を作ることはいいことですし、専用レーンの整備が進むことを願っています。
NYで自転車通勤が盛況になると、交通渋滞も緩和され、空気が良くなるかもしれませんね。健康志向、環境志向が強まる中、自転車の需要がますます高まっています。自動車業界にとっては厳しい。COVID-19で外出自粛となり、車に乗らなくなった人たちは、車についていろいろと考えたはずです。
米国に先行するヨーロッパのいくつかの都市では以前から環境対策として市街地に自動車を減らして自転車を増やすまちづくり計画が進んでいましたが、コロナを機に加速しています。
例えば私が暮らすブリュッセルでは公共交通の利用者を減らすために、複数の車線がある一般道にコンクリートブロックなどを敷いて一車線を自転車道に転換したり歩道を拡充したりして公共空間の「ソーシャル・ディスタンス」を確保するための施策を進めています。シェアサイクルの基本使用料も無料になりました。中心市街地では自転車が優先され、自動車の制限速度も引き下げられました。
一部は時限的な措置ですが、大気汚染のレベルとコロナ致死率の相関関係を示す研究成果なども出ているので、この流れは後戻りすることはないでしょう。パリでは郊外にかけて650キロの自転車道を整備する計画があり、アムステルダムでは中心部で2030年からガソリン車とディーゼル車の乗り入れが禁止されます。ちなみにオランダのルッテ首相は自転車で通勤していることで有名です。
日本、特に東京では安全性を高めるために自転車道から駐輪スペースまで大きな投資が必要になるでしょう。しかし2050年温室ガス排出「実質ゼロ」を目指すための「グリーンニューディール」の一環として自転車インフラ投資を進めてもらいたいものです。通勤電車の混雑緩和につながり、地震などの災害時にも強みを発揮するのではないでしょうか。
すごい伸び。コロナ前でもCiti Bikeのシェアサイクルは朝使おうとするとほぼ空いてない、もしくは乗って行った先のドックが空いてないなんてことも結構あった。自転車、スクーター、マイクロモビリティ、都市ではどんどん増えてほしい。

「3月の、米国の自転車(競技用を除く)の売り上げは前年同期比121%増加、電動アシスト自転車に限定すると85%増となった(NPDグループ調べ)。全体として、自転車店の修理サービスの売り上げも、昨年同期比44%増の7億3300万ドルに達した。」
カリフォルニアで考えると、サンフランシスコ市内であれば、自転車での移動で、ほぼ問題なくなると思います。

もっと言えば、徒歩圏内でも、生活には困らないことも多いと思います。

しかし、私が住んでいるサンノゼのダウタウン以外だと、全く話は違います。

自転車では、生活することは困難です。

そういった意味で、米国は都市部を除けば「クルマ前提」の社会になっているので、都市部以外は自転車の移動でカバーできる範囲は極めて限定的だと思います。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません