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野菜は根菜は重くかさばり、葉菜は冷蔵発送しなければ茹で上がる。
本体よりも送料の方がかさむのではないかという、そもそも宅急便にはあまり適さない商品です(消費者がそのコストを惜しまないのであればいいんですが)。
ポケットマルシェがヤマトと組んで、5年前にスタートさせた発注記録があれば伝票が印字されて生産者にヤマトが取りにいくという仕組みは画期的と思いましたが
その発展形として実現した形でしょうか。

生鮮食品は遠くに時間をかけて運べば運ぶほど物流費はかかるけど、鮮度が落ちて商品価値が下がるという怖さがあります。
やさいバスは新しい地場野菜流通の形を追求していますがどこまで普及するか。楽しみです。
マスク不足の一件で痛感しましたが、必需品は「国内で作れる体制」が必要で、農産物も然りです。世界中が特定の物資を奪い合う状況が発生した場合、輸入だけに頼っていたら、供給が途絶えるという状況を我々は今回身をもって経験したわけです。であれば、生きるために必要なもの(例えば農畜水産物などの食料品)の生産が途絶えないようにすることは必須で、こうした生産者の所得アップに繋がる取り組みは歓迎すべきだと思います。
とてもよいサービスだと思います。しかし、反面、何故こうなる?とも。

何故、このサービスを「アプリケーション」に留めてしまうのか…ビジネスモデルの構築に課題を感じます。

「プラットフォーム」化しないと、単発の活動に終わってしまいスケールできませんよね。

これが、個別活動になってしまうのは、残念です。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
農家さんの視点と顧客の視点をどう融合していくか。顧客の視点で見ると、日々の食卓におけるよく利用する食材や大量に使う食材はともかく、食事における献立選びや調理、食事、片付けまで考えると、単品でバラバラ届くを日常的に使うのは難しい。

毎年買うお気に入りを年に何回か、人へのちょっとしたギフトとして、といった形で直販していくみたいなのと、日々の暮らしの中で食卓に並ぶ食材というのを並行して、農家さんにより選択肢と儲けが出るにはを考えていきたい。
オイシックス、ポケマル、サンチョクの中でヤマトが攻めるという構図で業界が変わっていきそうですね。

JA/農協がこのご時世にどう手立てを打つかに注目が集まります。
STORESやBASEなどの簡易ECプラットフォームと提携しても面白いのではないかな?
あとは、農家が消費者に価値を伝えるためのSNS活用も最低限できると良さそう。
ヤマトホールディングス株式会社(YAMATO HOLDINGS CO., LTD.)は、宅配便のシェアNo.1である宅急便を展開するヤマト運輸株式会社などを傘下に持つヤマトグループの持株会社。 ウィキペディア
時価総額
1.15 兆円

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