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2年前までテレビ東京で働いていたのと
夫が現在テレビ東京社員で「ハイパーハードボイルドグルメリポート」という番組を制作しているので
図々しくもコメントさせていただきます。

工藤Pも言っているように
テレ東は他局に落ちた人材が集まっています。
佐久間Pの第一志望は確かニッポン放送でしたよね?

素晴らしいのは約20年前から既に
大学名不問の面接をしていました。
大学名バイアスを避けるためです。

また入社してからはずっと
金ない!人ない!だから知恵を絞れ!
と言われ続けます笑
金と人で勝負したら勝てるわけないから
独自性を追求しろと。

そんな環境でハングリー精神が培われるのと
人がいない分、若い年次から大きな仕事を任されたりと
貴重な経験を積めます。
だから、テレビ界のベンチャーだと
みんな言ってました。

あと、ワイドショーを制作しないのも社是みたいです。

ただ、工藤Pはよくご存知だと思いますが
お金がない分を埋めるのは
現場の優秀な社員や制作会社ですよね。

そんな方々が心身共に健やかに働き続けられることを
切に願っています。
私含め、ほとんどの人は全局落ちてテレビ東京に。
入社した時には、「テレビ番外地」という本をプレゼントされました。笑

なので、デイリー新潮か、こちらのリサーチをした会社の「東スポにおけるUFO」的な面白記事かと思いつつ、
私も、周りはUFOであったとしても、そんな字面を見た事ないので素直に喜んでいます!

佐久間Pの功績は大変大きく、個が好きな事を追求できている事が外からも見えているのが魅力かなと思います。当たり前の事ですが、企業があって個がいるのではなく、個があっての企業。その道を真っ直ぐポジティブに進み切り開く、全く無口ではない…おしゃべりパク•セロイです。
家ついての高橋Pやハイパーの上出 Pなど、制作部署はもちろん、スポーツ、報道の後輩も本を出したり自由に活躍。
(今の一押しは、「勇者ああああ」の板川P。昨日打ち合わせでしびれた)

テレビ放送だけではまずい!の空気により、全く違う発想のビジネス企画も最近成立したり(目下爆走中)、UFOの乗員として、今面白い時である事は確かです。
若い世代が自分の感覚で面白いと思うであろう番組ラインナップですよね。
マスを志向すればするほど、年配の方向けの番組編成になるので、若者の感覚とはズレていくでしょう。

たとえニッチ戦略でも、圧倒的なマスメディアにおける「ニッチ」となり、ビジネスが成立する。
テレビ東京のよきポジション。
テレ東さんが凄いのは、経済ニュース、お笑い、ドラマ、アニメと幅が広い上に良質でコアなコンテンツをつくっているところ。

更にコロナ対応の速さも素晴らしかったし、プロデューサーの佐久間さんがオールナイトニッポンを担当してもOKという懐の深さも凄いという点があると思います。
断然テレ東が一番面白いですもん。テレ東の大ファンとして嬉しい。
本題とは少し離れますが、トップ3が損保というのが興味深いです。
やはりコロナショックにより、安心・安定とか保証とかの意識が強まったのでしょうか。
しかしその一方で、航空会社が上位にランクインされているのも興味深いですが、こちらの理由はよくわかりません。
むしろ4年前までは5局が100位以内だったことが驚きですが、ここ数年で若年層のテレビ離れが急速に進んだことの現れです。
またテレビ局が企業としての魅力に欠けることも大きな原因です。
DXが一気に進展しどの企業もその中でどう変革していくかを模索しています。
しかしテレビ局、特にキー局は変革どころかいかに現状を変えないで済むかに汲々としているようにしか見えず、経営者はDXどころか10年後の企業としてのテレビ局の姿を示すことができていません。
「テレビ東京」がキー局の中で1位になったのは、日経新聞との関係もあるでしょうが、企業としての面白さが感じられるのではないでしょうか。
この手のランキングは「意味ありません」と言い続けてきている私ですが、
それは学生に対してであって、実は企業にとっては意味があるんです。

まず1つ、社員のモチベーションがあがること。
もう一つが採用広告の費用対効果が上がること。
2年ほど前、タレントのマツコ・デラックスさんがテレビ東京の番組に出演決定した際の会見で、ギャラの安さをネタにマツコ節で毒舌を吐いていたのを思い出しました笑
「いま勢いのある企業」というイメージが見事に学生に定着していて素敵。最初は、いつもの学生が就職したい企業ランキングかと斜に構えてましたが、日本の名だたる企業ばかり上位にランキングされた中でのランクイン。おめでとうございます!
時代の変化ですね。今の大学生は、ほとんどテレビを観ていない、一人暮らしの学生はそもそもTVを持っていないことが多く、そもそもテレビに対してのロイヤルティが存在しない。

人々のメディア消費自体が細分化されるなか、当然地上波テレビの絶大なパワーも薄れ、1番組当たりの制作費は大幅に削減。視聴者からは、ネット番組やネット動画などと横並びにされて今のテレビ番組が視聴されています。

そんなな流れの中で、企画力、アイディアで勝負し続けてきたTV東京が底力を見せていること、それに対して若者が評価している結果ではないでしょうか。

※一個人の見解であり、会社とは関係ありません。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
株式会社テレビ東京ホールディングス(テレビとうきょうホールディングス、TV TOKYO Holdings Corporation)は、2010年10月1日に設立された認定放送持株会社。 ウィキペディア
時価総額
629 億円

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