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最近では、コロナウイルスのパンデミックに伴うロックダウンのためニューヨーク、ニュージャージーにお住まいの方も通院が困難になったことから、ロックダウン中はニューヨーク、ニュージャージーの患者さんも大半を遠隔診療に切り替えて対応しています。
精神科は身体診察が必須ではないため、遠隔診療との親和性が高いこともあり、米国では既に数年前からネット診療が普及していました。米国は医師法が州ごとに独立して制定されているため、州により遠隔診療の扱いも異なりますが、Telemedicine Parity Law (遠隔診療同等法)がある州では、保険会社に対して対面診療と同等の診療報酬を支払うように定められています。
遠隔診療は診療へのアクセスの敷居を下げるという意味では大きなメリットがあります。一方で、身体診察の必要がない精神科においても、対面診療でしか得られない非言語的な情報やコミュニケーションは診療において非常に重要です。遠隔診療ではこうした情報やコミュニケーションが得られないというデメリットもあります。遠隔診療は決して万能ではないことに留意し、メリット、デメリットを天秤にかけて利用していくことが大事だと思います。
理に適っているようにも思えるのですが、結果として医療機関は電話再診を断ってビデオ受診だけを受け付けるようになり、ITリテラシーが不十分で、感染リスクも高い高齢者だけが受診を強いられるという状況が報告されています。
あるいは、血液検査は自宅近くの検査室でというような誘導も準備されていますが、異なるシステムを使っており、院内ならワンクリックだったところが、FAXや電話確認など、余計にペーパーワークが増えているという事例もあります。
また、電話再診を行う日常が来て医師として感じるのは、思っていた以上にface to faceで得られる情報が多かったということです。あるいは、血圧を自宅では測定していない、など個々の事情で十分な評価ができないこともあります。
これらは少しずつ改善していけば良いわけですが、ネット診療ならではの問題点も浮き彫りになっており、現状では手放しに称賛できる状況にはないかもしれません。
という、どう考えても効率的にはオンラインで全て完結する事をやっています。
コロナが与えてくれたデジタルシフトの最後のチャンス。
数多くのステークホルダーの事情はあれど、【オンラインにするためにどうするか】ではなく【オンライン前提で、より良い社会を創っていくためにどうするか】という所に思考を集中させたいですね。
一度、前立腺癌での患者さんの(医療での拘束による)喪失利益を算出したことがあるのですが医療で働く時間を奪うこともばかにできません。特に現役世代の時間を奪わないことが大事だと思います。その点、高齢者の方は普通に病院にいらっしゃってもいいかもしれません。重症化リスクも高いので。
日本も以下の対応が出来ると(クリニックの格差は大きくなりそうですが)、悲観されがちな医療費に希望が見えると思います。
「軽度の症状の診察はAIが医師を代替し、本格的な診断や薬の処方はオンライン診療で対応する」
記事中のMICINの原聖吾社長との対談はこのあと20時からyoutubeで放映します!
https://youtu.be/E2BPF3YWefc
通院は触診や治療が必要なものだけとなりますね。
オンライン化という側面では個人の診察記録も病院ではなく個人に紐づく仕組みを構築してほしいものです。
私の診療科の整形外科は外傷患者さんのギプスを巻いたり、手術等直接対面しないと治療が出来ない内容が多く、なかなか運用は難しそうです。
ただ、血液検査の結果だけを聞きにくるだけの再診などや、傷の部分を画像で見せてもらって経過を判定するなど、オンラインが使えるものもありそうです。
世界一の高齢化社会の我が国で、安価で簡単にオンライン診療が地方の隅々まで一日でも早く普及してくれることを願います。
病院に行ったら、他の感染リスクもあるし、待ち時間もありますからね。
この記事を見て、ネット診療は心療内科などが相性がいいのではないかと思いました。
日本でも利用可能な医療機関が今後も増えそうですね。