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衣類から大量のマイクロファイバー、海洋プラ汚染の発生源に

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    日本IBM サステナビリティ担当 シニア・マネージング・コンサルタント

    繊維から発生するマイクロプラスチックに関しては、まずはこの問題への認知度を高めることが求められますが、先んじて合成繊維関連事業者がリーダーとなって自発的に問題解決にあたることも重要であると感じています。

    公害のような直接的被害のある環境問題や、我々が年々体感している地球温暖化とは異なり、この問題はまだ人体への影響など解明されていないことが多く、このために対策が遅れています。
    一次的マイクロプラスチックのうち、35%が合成繊維の洗濯、28%がタイヤ、都市の塵24%と言われており、合成繊維だけを悪者にはできないのですが、いずれにせよ無意識に発生するマイクロプラスチックは、意図的なものよりも対策が取りにくく、実際にほとんど対策されていません。

    最も問題について認知しやすく対策が立てやすいのは、やはりメーカー側であると考えられます。例えば、フリースは多くのマイクロプラを発生させるという研究結果がありますが、これを受けて、イタリアのフリースを開発したメーカーであるPontetorto社は、洗濯してもマイクロプラスチックが出ないフリースを開発しました。

    当然、合成繊維を全廃するのは事業戦略上難しいメーカーも多いでしょうし、天然繊維に切り替えるといっても、大量の水利用や薬剤の使用など、多くの配慮する点があるので頭の痛いところではありますが、消費者の認知が低く規制がほとんどかかっていない今だからこそ、まずはメーカーが自社でできることから行動に移していくことが、今何よりも重要です。

    フランス政府は、2025年以降に販売される新品の洗濯機に、マイクロプラスチックを回収するためのフィルター設置を義務付ける方針です。認知度の高まりに応じて、洗濯機に限らず、マイクロプラスチック防止の観点で法的措置を導入する国は、今後増える可能性があると思われます。そうなってくると、洗濯機に限らず合成繊維業界・アパレル業界に対する規制が各国でじわじわと広がる可能性があります。

    マイクロプラスチック問題への対応が十分になされていないことで消費者がアパレル業界への不信感を募らせたり、政府から規制がかかってから慌てるのでは遅く、今のうちに技術開発や合成繊維を大量生産するスタイルの見直しを始めておく必要があると思います。これが結局は、繊維から発生するマイクロプラスチックを減らすことにも繋がります。


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    毎日新聞 ニューヨーク支局専門記者

    最近はマイクロファイバーの流出を抑える専用の洗濯ネットも販売されていて消費者サイドでも取り組めることはあります。極洋から深海まで汚染を免れている場所はありません。以前取材したオランダの研究者は北極海の稚魚の体内からマイクロファイバーを見つけました。「絶対に存在してはいけないはずなのに...」という言葉が強く印象に残っています。


  • 株式会社日本総合研究所 スペシャリスト

    この問題に関して消費者としては、まず洗濯するたびに合成繊維の衣服からマイクロプラスチックゴミを発生させていることを知る、が大事だと思います。知ったからと言って、即座に合成繊維の衣服を全部やめましょうとはならないので、できることからやるしかありません。洗濯する際には洗濯ネットが有効、という記事もよく見かけますが、洗濯ネット自体が合成繊維なので、マイクロプラスチックごみを意識して開発された洗濯ネットを選ぶことが一つのポイントでしょう。あとは必要以上に洗濯しない、洗濯機を買い替える際にはマイクロプラスチックを取り除くフィルター付きのものを選ぶなどでしょうか。


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