(ブルームバーグ): 東京五輪・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で東京五輪の今夏開催を断念する場合、最も現実的な選択肢は1年か2年の延期になるだろうと話した。米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)がインタビューでの発言として報じた。

組織委はこれまでのところ、ウイルスの五輪への影響について議論していないが、3月下旬に開かれる次回会合に先立ち、日程変更が他のスポーツイベントに与え得る影響をスタッフが調査している公算は大きいと、WSJは理事の話として伝えた。開催中止ないし無観客での実施は金銭的ダメージが大きすぎると述べたという。

ただ1年未満の開催延期については、欧州のサッカーや米国の野球およびフットボール等、他の主要プロスポーツのシーズンと重なる可能性が高いため問題があると指摘したと、WSJは報じた。

原題:If Olympics Delayed, Would Be Better to Hold Off 1-2 Years: WSJ(抜粋)

記事に関する記者への問い合わせ先:London Colin Keatinge ckeatinge@bloomberg.net

記事についてのエディターへの問い合わせ先:Sunil Kesur skesur@bloomberg.net, Carla Canivete

©2020 Bloomberg L.P.