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凄いことだと思います。
・何もない時から、年に1回、全従業員を対象に在宅勤務の訓練も実施してきたこと
・国内で発症のニュースが流れていないにも関わらずの素早い決断

働き方改革ってこういうことだと思う。
国内で感染が拡大した場合には、公衆衛生的な介入として、有効な手段の一つです。

現在から2週間という時期設定が適切かは疑問が残りますが、最悪のシナリオを想定した上で、先んじて業務が滞りなく進むかのシミュレーションができることにメリットがあり、今後フレキシブルに延長や再開、中止の判断ができるのであれば、企業単位の取り組みとして評価できるものと思います。
今年はオリンピック開催があり、都心の混雑を避けるため在宅勤務やテレワークに取り組む企業が増加中。新型肺炎の流行が一層拍車をかけるかも。日本企業のテレワーク導入率は13.9%。テレワークは柔軟な働き方を可能にし、多様な人材の活躍を後押しします。さらなる普及を期待します。
とても良い取り組みだと思います。
私も3年以上フルリモートで働いておりますが、東京五輪だけでなく、台風や豪雨など災害時にもリモートワークは有効だと思いますが、今回のような感染症も多くの人がいるところへの外出を控えることでかなり防げると思います。

フルリモートとオフィスへの通勤と在宅勤務を組み合わせるリモートワークでは課題も違うと個人的には思ってますが、組み合わせるタイプのリモートワークであれば導入へのハードルもかなり小さいと思いますし、今回のような万一の際にも大きな力を発揮すると思いますので、平時から利用できるようにしておくことはとても良いことではないでしょうか。

「期間は2週間をめどとする」とのこと。
それまでに治るといいのですが。
他社にも広がるのかも注目したいです。
明日27日、GMO熊谷さんに取材させていただく予定でしたが、延期となりました。スピーディな対応を目の当たりに。。
これはすごい。
記事にもある通り、こういう事態を想定して事前に訓練するなどの準備がないと難しいでしょうから、見習いたいです。
オリンピック時も都心の交通網は麻痺するかも?オールリモートかも?といわれてるので、いつでも、こういう体制が取れると強いですよね。
「GMOは2011年に発生した東日本大震災以降、災害時や社会情勢に合わせて速やかに在宅勤務へ移行できるよう社内体制を整えてきた。」

リモートワークは、東京五輪・パラリンピックの混雑緩和策の一つにも挙がっています。

それにしても体制を整えてきて、実践できるのは素晴らしい。追随する企業もありそうですね。
英断ですね。
そして、これまで緊急事態に備えて、システム環境を整備してきただけでなく、訓練までしてきたことが素晴らしいです。
日本企業もかくあるべしです。
非常時への備えなんていうのは、何も起こらなければそれはそれで良い話。出社停止でかかるコストを負担するのは指示を出した会社側なのだし、従業員にとって良いことしかない。決断できる会社が立派だな。
GMOインターネット株式会社(ジーエムオーインターネット、GMO Internet, Inc.)は、インターネット関連事業を行う東証1部上場企業で、GMOインターネットグループの持株会社でもある。本社は東京都渋谷区桜丘町のセルリアンタワー内に所在する。 ウィキペディア
時価総額
2,911 億円

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