ホンダ「自前CASE」重荷

コメント

注目のコメント

• 中西 孝樹

  ナカニシ自動車産業リサーチ 代表

  ・2019年11月12日

  自前CASEでホンダの四輪事業が苦戦しているとする本稿の論点ではホンダの病巣の本質は見えないだろう。四輪事業の苦戦は商品企画から開発効率、調達、生産に渡る事業全域に起因する。その改革効果は2022年以降までかかるというのがコンセンサスである。
  研究所改革、工場の身を切るリストラを実施し、そういった先行費用も現在の収益悪化要因にあることに記事は全く言及していない。
  CASE戦略に迷いがあり、迷走した結果本業対策が遅れたこちは事実だが、自前CASEが根本原因というのは、残念ながら薄く表層的な解説と言わざるを得ない。問題の品質をあぶり出し、ホンダ従業員の意識改革につながるような記事が本来は望ましい。
  総じて、現在の厳しい市場環境下において、株式市場はホンダの収益安定性に一定の評価を下しているようだ。その評価にホンダは油断すべきで無い。
• 神領 貢

  ニューモデルマガジンＸ 代表取締役社長兼編集長

  ・2019年11月11日

  昨日も書きましたが、ホンダは移動の自由を保証する企業へのシフトを明確にすべき時期に差し掛かっていると思います。
  ホンダにとっては売り上げ面での柱はもちろん四輪車事業です。この分野に多くの人、モノ、カネを割いています。これが今重荷になっているわけです。
  汎用、二輪、四輪、飛行機、広義のロボットなどをマルチリンクさせて、世界の人々の移動の不自由を取り除き、移動の楽しみを追求する。四輪車の戦線縮小で研究開発リソースは捻出できるはずです。