HPVワクチン 厚労省はいつ積極的勧奨を再開するのですか？
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※副作用、有害事象の言葉の使い方間違えていたので、訂正します。
医薬品である以上、有害事象、副反応のリスクはつきまとう。
頭痛薬だってしかり。国にはそのような避けられないリスクがある中でイノベーションが加速できるようその副反応を受けてしまった方を救済する枠組みがあるはずなのだが、訴えた方にとってはその制度が不足しているのだろうか？または弁護士にいいように焚きつけられたのか？
※副作用被害救済制度
http://www.pmda.go.jp/kenkouhigai_camp/index.html
科学的なリスクを検討すればワクチン受けたほうがよい、という主張は一定の信頼性がある。
「ワクチンは怖くない」磐田健太郎著 を読まれると自分なりの意見を決める助けになるかもしれない。
※追加
以下の記事も参考になります。
https://www.buzzfeed.com/jp/hiroyukimoriuchi/hpvv-moriuchi-1?fbclid=IwAR2Iw1DTPFC0H-ERhpSPMqjXVm-XRXgETkeUeI7oH0WrQhZBvSvE5ee2tPY
いずれにしても医療になると突然情報の非対称性が出てくるこの世の中、一般の人が知りたい、説明せよ、という声をあげる事と、マスコミの報道を鵜呑みにせずに、主治医やセカンドオピニオンをまずは頼るのが良いと思う。オンライン遠隔相談サービスもベンチャーが立ち上げていますし、情報アクセスの多様化は医療ですすみ、それらを使いこなすリテラシーが必要になってくると思います。
注目のコメント
「診療上重要度の高い医療行為について、エビデンスのシステマティックレビューとその総体評価、益と害のバランスなどを考量し、最善の患者アウトカムを目指した推奨を提示することで、患者と医療者の意思決定を支援する文書。」
これが、国家の指針やガイドラインの定義となる文言であり、国家からの推奨はこのようなものであるべきです。
益と害の評価はエビデンスのシステマティックレビューによって客観的に行われるべきであり、メディアの論調によって変更すべきものではありません。良質なエビデンスはメディアの論調によって揺らぐことはないからです。
また、「子宮頸がんそのものを防ぐエビデンスは残念ながらまだなくて」というのは、何をもってそうコメントされているのか私にはわかりません。「エビデンスがある」という言葉は慎重に用いる必要がありますが、複数のランダム化比較試験とそのシステマティックレビューおよびメタアナリシスまで行われている現状、「がんを防ぐという十分なエビデンスがある」と私は言っていいと思います。HPVワクチンの件は、科学的には有効性・安全性のエビデンスが確立しているにも関わらず、日本では同じ土俵で副反応に関する感情的な議論がなされてしまったために、「日本は先進国で唯一、若い女性を子宮頸がんから守れない国として、国内外からの批判を浴びる」、不幸な結果になったと思います。
感情的な面と科学的な根拠を完全に切り離して考える必要があり、厚生労働省もメディアも、感情的な議論には感情的な配慮で対応しつつ、エビデンスに基づいて淡々とワクチン接種を普及させていくのが重要だと思います。
