Parrotがローエンドのドローン事業から撤退しB2Bに専念

コメント

選択しているユーザー

• Miyatani Satoshi

  スキャン・エックス(株) CEO

  ・2019年07月21日

  Huaweiの影響によって、中国製のDJI製品はアメリカでは使用を避ける傾向になっています（特に防衛関係）。お陰でイスラエル製やフランス製には追い風なので、ParrotがそこをターゲティングしてB2Bに専念するのは間違ってないと思います。

注目のコメント

• 土屋 武司

  東京大学 大学院工学系研究科 航空宇宙工学専攻 教授

  ・2019年07月21日

  ParrotのMamboは重量が200g未満なので，航空法による規制対象外となっている．とは言え，風に弱く，屋外で飛ばすのは厳しい．室内の飛行は安定している．誘導制御用のSDKが公開されているのでアプリを整え，小中学生向けのプログラミングの教材として使ってきた．
  https://www.facebook.com/take.tsuchy/posts/1176037572596600
  販売が中止となることは聞いていた．Mamboを含むローエンドのドローンから撤退ですか．
  Parrot（本社，フランス）はマルチコプターを「ドローン」と名付けて売り出した老舗．しかし，中国のDJIに押されている．多くの日本メーカーのようにビジネス向けドローンへシフトというのは然もありなん．
  我々が行っているドローン教室もDJIのTelloという機体にシフト．