【完全解説】電車が生き残るための「4つの未来ビジネス」

2019/6/18

コメント

注目のコメント

• 泉 秀一

  ノンフィクションライター

  ・2019年06月18日

  鉄道ほど、未来が見通しやすいビジネスはないかもしれません。利益を生めるかどうかは、人口次第。どれだけ有能な経営者でも、人口密度の低い北海道や四国では、鉄道ビジネスで利益を出せません。
  
  今回のインフォグラフィックスでは、JR九州初代社長の石井幸孝氏の資料をもとに、JR各社の将来利益を予想してみました。新幹線というドル箱を抱えるJR東海こそ強いものの、他はかなり厳しい結果になっています。
  
  ただし、もちろん鉄道会社もビジネスの縮小を眺めているだけではありません。MaaSの波に乗りながら、不動産や物流事業をいかして新しいビジネスモデルの構築を模索しています。この1本の解説記事で、鉄道ビジネスの仕組みと未来の全体像を掴んで頂けるはずです。ぜひご一読ください。
• 小野 雅裕

  NASA Jet Propulsion Laboratory 技術者・作家

  ・2019年06月19日

  まてまてまて、人口密度と利益率が直線に乗っているグラフ、JR東海に東京都と大阪府が含まれているのか？たしかに東海道新幹線のターミナルがあるが、本来の分担地域には入っていないぞ。それならばJR北海道に青森県（北海道新幹線と海峡線はJR北海道）を、JR四国に岡山県（瀬戸大橋線は岡山県の児島駅までJR四国）を含めなくては、平等な比較ではないぞ？ちゃんと入っているのかな？
  
  たしかにJR東海の利益のほとんどは東海道新幹線で、その利益のほとんどがのぞみ。そういう観点でグラフを作るなら逆にJR東海の人口密度は東京、神奈川、愛知、京都、大阪だけで作るべき。するとこの直線のかなりうえまでぶち抜く。
  
  や、このグラフが伝えようとしているメッセージそのものに間違いはないだろうが、しかしぴったり直線に乗るようにするために恣意的操作がされている感がある。まあ、peer reviewを経ずに世の中に出回っているグラフなんてそんなものばかりなのだろうが・・・・・
• 下山 明彦

  東京藝術大学大学院修士2年/Senjin Holdings 代表取締役

  ・2019年06月18日

  重要なチャートが何個か出てきましたが、
  特に2050年のJR6社の鉄道利益率を念頭に
  鉄道を考える必要があります。つまり、国鉄が
  人を運ぶことに注力した時代は終わったというのは
  勿論、本記事に出てくる四本の解決策も
  人口減少が確実な中でもペイし続けるモデルを
  創れるかが勝負の分かれ目です。
  
  JALなども地域とのつながりを重視し始めているように、
  観光は間違いなく一つのキーワードですが、これは
  私鉄が先手を打ってるのでJRがどこまで
  追いつき追い越せるか注目されます。