［大阪　３１日　ロイター］ - 任天堂<7974.T>は３１日、２０１９年３月期の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売計画を１７００万台に下方修正したと発表した。従来計画は２０００万台だった。

従来計画はもともとチャレンジ目標として掲げていた数字だったが、古川俊太郎社長は会見で「スイッチのハード、ソフトの魅力を伝える努力が足りなかった」と語った。

４─１２月期のハード販売は１４４９万台（前年同期は１２１３万台）、ソフト販売は９４６４万本（同４７１０万本）だった。１１月に発売した『ポケットモンスター Let's Go! ピカチュウ・Let's Go! イーブイ』が１０００万本、１２月に発売した『大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL』は１２０８万本販売するなど大ヒットとなり、ハード販売をけん引した。

１２月末のスイッチ累計販売台数は３２２７万台だった。古川社長は「今後、ビジネスを拡大していく上での基盤はできつつある」と述べ、「スイッチのビジネスについてはあまり心配はしていない」と強調した。

好調なソフト販売を踏まえ、通期のスイッチソフト販売計画を１億本から１億１０００万本に引き上げた。

一方、スマートデバイスビジネスでは今期中に配信予定だった『Mario Kart Tour』の投入時期を２０１９年夏に延期することを明らかにした。これついて古川社長は「これまでの経験からスマホアプリは継続的に遊んでもらえるかが非常に重要。それができると思われる時が配信するタイミングだ」と述べ、まだその時期ではないとの認識を示した。

４─１２月期のスマートデバイス・ＩＰ関連収入等は３３３億円と全体の３．３％にとどまっている。

発売後８年が過ぎた携帯型ゲーム機「３ＤＳ」については「エントリーモデルとしての需要はある」として、今後もスイッチと３ＤＳの両方を展開していく姿勢を示した。

通期業績予想は据え置いた。営業利益予想は前年比２６．７％増の２２５０億円と、リフィニティブがまとめたアナリスト１９人の予測平均値２６０９億円を下回っている。

４─１２月期の営業利益は前年比４０．６％増の２２００億円で、予想に対する進捗率は９７％。最終利益は同２４．９％増の１６８７億円と、予想の１６５０億円をすでに上回っている。

これについて古川社長は「外貨建ての資産が非常に多くなっており、会計年度末の為替レートで評価替えを行う。何らかの大きな為替の変動があった場合には変わる可能性はある」と説明した。

現時点での年度末の前提為替レートは１ドル１０５円、１ユーロ１２５円。

＊内容を追加します。

(志田義寧)