投資家よ、パウエル氏はグリーンスパン氏にあらず

コメント

注目のコメント

• 永濱 利廣

  第一生命経済研究所 首席エコノミスト

  ・2019年01月16日

  ということは、米国の景気後退はそんなに遠くなさそうということになりますね。
  というのも、既に米ＣＢＯが公表しているＧＤＰギャップは昨年からプラスになっており、通常なそこから２～3年後に米国経済は景気後退に入る経験則があります。
  しかし、90年代後半にＧＤＰギャップがプラスになった際は、グリーンスパンのハト派な金融政策により、景気後退まで4年以上かかりましたから。
• 井上 哲也

  野村総合研究所 金融デジタルビジネスリサーチ部　シニア研究員

  ・2019年01月16日

  株価の下落、クレジットスプレッドのワイド化、少し前までのドル高といった要因によって、米国の金融環境がタイト化したことは事実であり、そのことに伴う実質的な金融引締め効果も勘案しつつ、金融政策を運営すること自体は合理的です。
  
  ただし、こうした金融環境のタイト化の少なくとも一部は、利上げによって生じたものだとすれば、利上げの影響をいわばダブルカウントし、結果的に過大評価することになります。
  
  また、金融環境のタイト化が、経済のファンダメンタルズに対する期待の低下やリスクアピタイトの後退といったrealな要因ではなく、市場取引のAI化などに伴うvolatilityの上昇による面が大きい場合、金融政策の運営において、それをどこまで考慮すべきかという問題もあるように思います。
• Amano Kenya

  ワシントン大学政治学部 ワシントン大学政治学部博士課程在籍

  ・2019年01月16日

  岩田さんがコメントされているようなグリーンスパンによる甘美なプットが金融危機を引き起こしたと考えられているので、当然にパウエル現議長の姿勢はグリーンスパンと比較するとタカ派になります。