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バブル崩壊の「わかりやすい号砲」が鳴った

東洋経済オンライン
日本時間1月3日早朝、ドル円相場は2018年3月以来の安値となる1ドル=104.10円をつけた。米中貿易戦争、政府機関閉鎖、これらを受けたアメリカの金利低下やアメリカ株安への不安が強まっていた。そこへ、同日、アッ…
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今回がそうであるかどうか、はさておきバブル崩壊と呼ばれる事象には「分かりやすい号砲」が付き物だと思います。端的には〇〇ショックと呼ばれる物が多く、前回はパリバショックがそれでした(それ以前からサブプライムはずっと危ない、というか終わってる、と言われていたにもかかわらず、です)。今回はアップルショックになるのでしょうか。理屈はさておき(これが重要です)、相場にとってこうしたアイコンと成りうる事象は要注意です。

また、バブル崩壊に際しては逃げ場は何度かあるものであり、それは2019年においても恐らくそうでしょう。それでも米金利の示唆する未来はあまりにもはっきりしているように思えてなりません。慌てず、金利上昇がもたらすファンダメンタルズ軟化を真摯に捉えたいと思います。

頭の体操になれば幸いです。ご笑覧下さいませ。
歪が拡大している中で「何か」がきっかけになって危機は突然やって来る、というのは長年金融の世界に身を置いての実感です。パリバショック(リーマンショック)後、米国を嚆矢に世界中で積みあがった極端な流動性が、世界の隅々に歪を生んでいるのは間違いのないところでしょう。ただ、何がきっかけで何時バブル崩壊が起きるかは、事前には分からないというのが実感です。相場と景気の転換点は、後から解説ができるだけ。
とはいえ『分かりやすい号砲』として指摘されているところはいずれも納得ですし、既に転換点が到来していると思わせるに十分でもありますね  (@_@。フムフム
2012年11月に80円ほどだったドル円相場は、異次元緩和が始まる4月までの僅か半年で、金融緩和への期待感だけで100円を突破しています。ところが異次元緩和が始まった後は一進一退で、2014年10月末の追加金融緩和(黒田バズーカ第2弾)で一気に120円を突破した。その後円高・円安局面を経て行きついた円の実質実効レートは未だ決して高くなく、日銀によって人為的に作られた円安の名残を残すと言っても良いかもしれません。ドル円相場に限れば、日本経済が堅調である限り、いずれ100円を切る程度の円高に進んでもそれほど驚くには当たらないように感じます。記事の指摘を頭に置いて、警戒を怠らないことが肝要な局面に差し掛かっているのかもしれないな・・・
景気の後退局面に入るにしても、バブル崩壊といった極端なことにならないよう念じたい。金融緩和も財政支出も、我が国の場合、筒一杯になっているだけに心配です (・。・;
既に市場は年内の米利下げを織り込みにいってますが、その実現可能性が高まれば、100円台前半が定着しても不思議ではないでしょう。
バブル崩壊は、総量規制によって不動産に流れる資金が閉じられたことが原因。

リーマンショックは、サブプライムローンの崩壊に伴うリーマン・ブラザーズの破綻等が原因。

このように、とてもとても「わかりやすい号砲」がありました。

今回はそのような引き金と思える事情がありません。
PERの倍率も低いし、多くの企業の業績も堅調です。

もっと具体的な例をあげていただかないと、さっぱり理解できません。
リンク先の唐鎌さんの別記事も参考になります。
特に対外純資産の推移について。この数年で直接投資の比率が2倍に増えてるんですね。
並べられている事実はたしかに起きているものが多いと思いますけど、陰謀説のような話を含めて、日本政府にとって都合のいい解釈を強引にしている感じがします。安倍政権に擦り寄りたいのかもしれませんけど、痛いけど正しい指摘もしないと、信頼は得られないと思いますよ。
肝心の今年の相場ですけど、政策の手詰まり感が消えないと、日米両国の金融市場は共に安定せず、心理不安が暴落をもたらす危険性は高いと思います。とはいえ、陰謀説を信じても救われはしないと、私としては指摘させていただきます。また、日本政府にとって財政再建は絶対に守るべき公約なので、消費税アップを止めると、国民の不安を煽るだけで、金融市場は回復しないと思います。リーマンショック級の危機があれば税率アップを止められると思っているのかもしれませんけど、だからといって金融ショックを起こそうとするのは自殺行為なので、平成の内に減らしておくべきだった政府債務を、今さらながらですけど、これから数年の間に着実に減らす努力をしましょう!
実体経済のバブル!?崩壊か、株式市場のバブル!?崩壊になるか見極めたい1年。米金利の下落の仕方を考えると、すでに織り込んでいるカモなのと、トランプ大統領のfrb過剰干渉で潮目が変わるアップリスクも忘れずにいたいものです
FRBと市場関係者の景気予測が相反しているということですね。
どちらを信じるかって?中央銀行を信じたいですが・・・
安倍政権や支持者の方達は、アベノミクスの成果として株価の上昇を挙げていましたが、バブルだったんだそうです。
【人事戦略デザイナーの視点】

さてこのニュースに対して、経営者や人事部が考慮すべきことはなんでしょうか?

それは人員と人件費を経営のコントロール下にきちんと置くということです。

なぜか?このコントロールが効いていれば、不必要な人員調整を避けることができるだけでなく、不景気になってもきちんと昇給原資を確保することができるからです。

何をすれば良いのか?売上、利益、人件費、付加価値額の4つの重要なKPIの過去実績を整理し、来るべき激変に備えるシナリオを準備することです。

どうやるのか?経営者がチェックすべき人事KPIは、横軸を売り上げにとって過去数年分をチェックすると傾向が見えてきます。どんなに状況が悪くなっても、事前に心構えができているのといないのでは、心理的なゆとりが違います。

今すぐ何をすべきか?皆さんが信頼できるプロフェッショナルと、相談を開始することです。

前回の経済崩壊は2008年のリーマンショック。あれから10年の歳月が流れましたが、あの時代に人員、人件費コントロールの最前線にいたコンサルであれば、申し分ありません。もし、周りに誰もいなければ、私もその経験者の一人ですのでご連絡ください。

転ばぬ先の杖をつくときが近づいているかも知れません。
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