医療改革 予防医療、費用対効果で選択（経済教室）

コメント

注目のコメント

• Kurokawa Kiyoshi

  日本医療政策機構 政策研究大学院大学

  ・2018年12月08日

  「原因と結果の経済学」「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」などで売り出している UCLAの津川友介さんの長寿と技術で増え続ける、対 GDP比 10%を超える医療費への打ち手の考察。
  
  米国では医療費の 2-3割は患者の健康状態の向上に寄与していない「無駄」と推計される例を考察する。日本でもそんな分析にもとずいて手を打てないか、ということだ。
  
  例えば、現在使われている薬や医療機器で臨床的な効果ナシが示されているもの、風邪に対する抗生物質、エンドトキシン吸着療法など。さらに予防医学のいくつかの例として米国での成績を示して、日本での可能性を提示する。
  
  予防医学にも価値の高いもの、ないもの、医療費増につながるものなどがあるとする、例えば「メタボ健診」はどうか、また受診率の低いガン検診などを提出する。
  
  これらを専門家による「独立した機関」によるエビデンス作り、また、予防医療によっては自己負担を医療保険の対象にする、例えば風疹、麻疹、インフルエンザなど、費用対効果の高い予防医療には国からの十分な財源を確保し、一人でも多くの人に受けてもらう政策へ、とろんを進める、と全くもっともな提案している。
  
  そろそろ日本も独立した NGOなどによる分析による「エビデンス」に基づく政策へと転換の時がきているのだ。
• 上島 大輔

  中小企業雇われ役員

  ・2019年01月27日

  これは本当にそうですよね。インフルエンザワクチンが4千円とか。これでは若い子は受けない
  「エビデンスの不十分な予防医療に対する財源を減らす一方で、エビデンスのあるがん検診やワクチンなど費用対効果に優れる予防医療に対しては国で十分な財源を確保」
• 高麗 謙吾

  総合内科専門医・循環器専門医 医長

  ・2018年12月07日

  消費増税などの付け焼き刃では医療費増大に対応しきれないのは誰の目にも明らかなわけで。
  
  エビデンスが全てではないものの、税収を使って大きな集団への寄与を考えるのであれば、当然エビデンスに基づいて効率的にやっていただきたい。