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小売の栄枯盛衰を俯瞰したようなとても良くまとまった分析。消費者が自社を選んでいるときに、何らかの制約の上で不満を強いながら選択されている場合は、その制約が無くなると顧客が流出する、という話。
車の普及によって品揃えの悪い総合スーパーや地場の食品スーパーが廃れ、今EC化によって多くの価値を提供できない小売店舗が危機に瀕している。
その中でのドンキの「店舗での体験」を最大化させるデジタル戦略は、以前も記事があった通り一つのチャレンジとして非常に注目です。店舗でしか体験できない価値をデジタルを活用して如何に最大化するか。これからの小売の活きる道はここにしかない気がします
https://newspicks.com/news/3258277
タイトルはドンキになっていますが、総合スーパー、食品スーパーが廃れていった経緯の解説が改めて小売の勉強になります。
「消費者向けのビジネスをする企業が、忘れてはならない重要な教訓に思い当たる。それは、今、自分の店が繁盛していたとしても、お客さんは必ずしも自分の店に満足してくれているとは限らない、という恐ろしい現実である。」
「そして、時代が進み、制約がなくなったとき、消費者は馴染みの店を切り捨て、もっと便利な、好みに合った店に冷酷に乗り換える。かつての繁盛店は、その時初めて、自分の店がお客さんに我慢を強いていたことに気付くが、たいていの場合、後の祭りである。」
ECは物理的制約を取り払い、買いに行く店舗のスイッチングコストをゼロにしました。現代のお客様の制約は、ポイントぐらいでしょうか。
ドンキは顧客体験の狙い所イメージをしっかり持っているように感じる。だから小売業とかリアルとかECとかの誰かが作るジャンル枠組に惑わされずに、顧客体験自体を独自が進む市場と捉えられているのではないか。

競合を、顧客体験が満足されているかどうかに置くことで、記者の言う
```
自分の店が繁盛していたとしても、お客さんは必ずしも自分の店に満足してくれているとは限らない、
```
に気づきやすく、自分との戦いとして独自性のある意思決定ができるのだと思います。
突き抜けたリアル店舗のシステムとスタイルで、一人勝ちの様相を示すドンキホーテ。

逆に考えれば、このくらいやらないとECに太刀打ちできない時代が来ているということでしょう。

何十年前もの間ちっとも変わらないデパートは、もうすぐ過去の遺物になるかもしれません。
ドンキの店舗デジタル化の取り組みは↓の記事が詳しいです。「『ネットで店舗のような賑わいは再現できない』ということなのだろう」とのこと。
https://newspicks.com/news/3258277/

個人的に気になるのは、デジタルへの感度が相対的に低い郊外・地方店舗でも、店舗デジタル化の取り組みは成り立つのかどうか。

例えば郊外店舗中心のヤマダ電気やしまむらなどで「店舗のデジタル化!」と言ってもどこかそぐわないような気もします。ドンキのデジタル化がどの地域まで普及するのか注目しています。
多分もっと経営学的な分析も執筆者の方はお持ちだと思いますが、歴史に焦点を当てて小売の栄枯盛衰を説明することに主眼を置かれたのでしょう。
 ドンキが面白いのは、地方に行くと大型のモールのごく近くの居抜きに出店していること。その先に例えば巨大なイオンモールがあるのに、お客さんが入っていきます。これが面白いので、いつも郊外に行くと、しばらくドンキの店舗を見入ってしまいます。イオンモールから見れば売り場がちょうどコンビニエンスなんですよね。
都市部のドンキの主要客は中国人やタイ人、つまりインバウンドによる需要が大きいのでは?
毎年日本へ帰る度に、妻に頼まれたものを探しにドンキへ行くのですが、何があるか分からない、でも必ずあると確信できる、あの安心感は独特で、商品構成が被るホームセンターでも味わえないものです。
存在しているだけの総合スーパーに価値は見出せない、というのがよく分かる。
また、近い将来、専門店の集積だけ、にも価値下落の波が来るかもしれない。
特に地方部ではECとイオンだろうし、コンビニもだいぶ定着してる。

何をしに行くのか?というのが残ってるのがスーパーの業態。買い物以上に何かある事が普通になっている。

マーケティング上、ファミリー層なんていう概念はもう無いんですね。
ユニーグループ・ホールディングス株式会社(英語: UNYgroup Holdings Co., Ltd.、通称表記:UGHD.)は、ユニー、サークルKサンクス等を傘下に持っていた日本の大手流通持株会社。2016年(平成28年)9月1日をもって、(旧)ファミリーマートに吸収合併され消滅した。 ウィキペディア

業績

株式会社ドンキホーテホールディングス(英語: Don Quijote Holdings Co., Ltd.)は、主に総合ディスカウントストア等を展開する日本の持株会社。 ウィキペディア
時価総額
1.46 兆円

業績