【トレンド解説】アパレルを襲う、3つの「根本的な変化」

2018/8/2
「ワールド、13年ぶりに再上場へ」──。
6月下旬、一部全国紙が報じたこのニュース。
ワールドといえば、兵庫県神戸市に本社を置く、大手アパレルメーカーである。ワールド側は今回の報道を受けて、「現段階において決定している事実はない」として、すぐさま否定するリリースを出している。
が、報道によると、M&Aや、サービス拡充などの投資資金の調達を目的に、再上場を目指しているという。
たしかに、最近のワールドの出資・買収の勢いたるやすさまじい。
クラウドファンディングを手がける企業「キャンプファイヤー」への出資にとどまらず、ブランド古着の買取・販売の「ラグタグ」を運営するティンパンアレイ、サブスクリプション型のファッションレンタルサービス「サスティナ」を展開するオムニスを子会社化するなど、新分野への積極的な投資が目立っている。
帝国データバンク調べによれば、2018年上半期(1月~6月)のアパレル関連業者の倒産は117件となり、前年同期比で20.9%減少した。
過去10年の推移をみると、ピークはリーマン・ショック翌年の2009年で346件。以降、倒産件数はおおむね減少推移をたどっている。
一方で、近年は「アパレル不況」と言われるように、既存の大手アパレルを含め、その業績は低迷傾向が続いている。
倒産件数は減っているものの、消費スタイルの変化によって、業界不況が続いているのは間違いない。今回の「こうして企業は倒産する」では、こうした過渡期のアパレル業界が直面する、「3つの変化」について分析した。
業績不況が続くアパレルを襲う「3つの変化」とは(写真:Bloomberg / GettyImages)

①「フリマアプリ」の台頭