【三村明夫】75%の人員削減に着手。苦悩の中で出した答えは
NewsPicks編集部
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三村さんもおっしゃられている通り、大幅な人員削減の中で生まれたのが当社(システムソリューション事業)になります。
しかも親会社からの仕事では食べていけないので、当社は外貨獲得に注力しました。
例えば、金融向けソリューションについて。
製鉄の数理モデルが活用された事例としては、金融機関向け国内初の「デリバティブシステム」があります。
製鉄における熱伝導は、大きな反応や刺激が発生すると、さまざまな方向に広がっていきますが、金融の世界でもさまざまな要素が入ったときに、どのような変化が起こるのかシミュレーションをする必要があったそうです。
熱伝導方程式を基礎とした鉄の熱伝導の数理モデルと、金融工学でデリバティブの価格を決定する数理モデルの類似性を見つけ出したのが、当社のような鉄屋がIT屋になれた第一歩だと言われています。"6万8000人いた従業員は、一連の合理化計画で最終的に1万7000人まで減ることになりました。実に75%もの削減です。それはとんでもない数でした。"
極めてわかりやすい外圧によって自らを変えましたが、この合理化がなければ今でも新日鐵は残ってなかったかもしれません。このインタビューを読みながら思い出したのは、新日鉄は多角化→本業回帰という大きな軌道修正をしてきたこと。この歴史には学ぶべき点が多いはずですね。
長津さんのおっしゃるように、確かに80年代後半に日本の金融機関がデリバティブを強化するとき新日鉄ソリューションズが活躍の場を見つけたと思います。これが成功例。
一方、厳しかったのは何と言っても日鉄セミコンダクター。かなり苦労してUMCに譲渡されたことを思い出しました。