• 特集
  • 動画
  • トピックス
  • 学び
プレミアムを無料で体験

環境後進国ニッポン(上)脱CO2、先頭から脱落

日本経済新聞
21
Picks
このまま本文を読む
本文を読む

コメント


注目のコメント

  • badge
    国際環境経済研究所 理事・主席研究員

    残念ながら底の浅い記事。
    シリーズものなので、この後深まっていくのかもしれませんが、今のCO2排出量増を「原発停止の影響”も”ある」程度で済ませてしまっては、問題を直視しようとしているのだろうか、と思ってしまう。
    再生可能エネルギーの普及について、日本には系統や気象条件などから制約が多いのも事実ですが、何より諸外国の約2倍に留まっているコストを安くする努力が必要です。
    再生可能エネルギーを普及させるべき、という人ほど、再生可能エネルギーを安くする努力を求めてほしい。

    なお、再生可能エネルギーの導入に関する諸条件は、東京大学大学院工学系研究科や公共政策学連携研究部の先生方が行った調査も参考にされてください。例えば、送電線建設問題のボトルネックがどこで生じるのかといった研究や、アメダスデータを用いて1年間を通じた10分間隔の需給バランス計算を行い太陽光・風力のRamping Up & Down現象の発生状況と、調整電源の規模と稼働に及ぼす影響について検討されたりしています。https://www.env.go.jp/policy/kenkyu/suishin/kadai/syuryo_report/h25/pdf/1ZF-1201.pdf


  • エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表

    この図を見るだけだと、原発のCO2削減効果が圧倒的だったという感想しか抱けませんね・・・。

    ちなみにドイツは現在も8基が稼働中。

    しかも、いまさら電力だけで比較しても、という気もします。

    GDP原単位でみても、元々トップではなかったと思うので、「先頭」だったという認識自体がおかしいですね。


  • badge
    PwCコンサルティング合同会社 Director

    環境省は、2010年から事業名を変えて新規事業扱いとしながら、再生可能エネルギーの導入ポテンシャル調査を継続して実施しています。
    風力発電の導入を促進するための調査・検討及びモデル事業も2012年からずっと実施されています。
    環境省のH30年度予算案をみると、事業名を変えて新規事業扱いとなっていますが、内容はこれまでとあまり変わっておらず、両事業とも次年度も継続予定となっています。

    導入ポテンシャル事業の場合は7年以上に渡り、調査検討・モデル事業がされていますが、2015年時点の日本の再生可能エネルギー導入率14.6%と、他国と比較して導入率の推移は芳しくありません。

    1kW当たりのCO2排出量が増加している要因は、原発がほとんど稼働していないことだと思いますが、調査・検討やモデル事業の実施ばかりではなく、実導入に結びつける施策を実施して頂き、日本の再生可能エネルギーの普及率を高めて頂きたいです。


アプリをダウンロード

NewsPicks について

SNSアカウント


関連サービス


法人・団体向けサービス


その他


© Uzabase, Inc

マイニュースに代わり
フォローを今後利用しますか