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「早く帰れ」が働き方改革とは言えない理由

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    日本総合研究所 理事

    無駄な会議を一切減らさず、業務プロセスの見直しもないのに、「早く帰れ」とだけ言われても本当に困ってしまいます。


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    株式会社みずほ銀行 チーフマーケット・エコノミスト

    改革とは言えないですが、もはやそのくらい階段を降りて(言い方悪く言えば、低次元な)議論から始めなければ日本企業における長時間労働問題は解決しないと思います。皆、やるべきことは分かっているのであって、しかし同調圧力があるから踏み切れないわけです。「早く帰れ」と誰かが言わなければ始まらないというのが(残念な)現状なのではないでしょうか。


  • 株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役 人事戦略デザイナー

    『正しい「働き方改革」へ積極的に取り組んでいる企業では、トップ自らが育児や介護などを実体験したことで働き方を見直すようになった、というケースが多い』

    リーダーシップは、リーダーだけのものでは無いのと同様、メンバーシップもメンバーだけのものでは無いという好事例かと思います。

    社員全員が本気でコミットして、職場の空気が変わってくると、優秀な人材を引き寄せる効果があります。

    つまり『働き方改革』→「採用力強化」という図式。

    このような実利が浸透してくると、改革へのインセンティブが沸いてきます。

    成功のカギは、継続実行力になりそうですね。


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