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でも、僕らは忘れてはいけないのだと思います。パパとママに連れられ、おもちゃ屋に行く道すがらから忘れられないドキドキ感。子供の頃、おもちゃ屋でどんなにワクワクしたか。おもちゃ選びに、どんなに目を輝かせて迷ったか。買ってもらった時、手渡された時、どんなにパパやママが好きになったか。
ネットの流れは止められないのは否定しません。便利ですもん。でも同時に、リアルな店舗は、素敵なコミュニケーションの場出会った事、忘れちゃいけない。その感覚をミレニアル世代にも伝えてあげられるような仕組みは僕らの世代が創らなければいけないと反省を込めて思いました。
SPEEDAで見てみると、2005年にKKR・Bain・Vornado Realtyの投資連合が買収している。
そして財務は、2006年1月期に一気に株主資本が減って(4325Mn USD→-724Mn USD)、代わりに有利子負債が増加(2312Mn USD→5947Mn USD)。典型的な負債への借り換え。
破産を避けようと思えば、投資家連合が資金注入すればいいが、それよりは一度破産・再建するほうが良いのではないかというオプションを検討しているのだろう。
ちなみに今の有利子負債残高は5212Mn USD。
そもそもビジネスとしては粗利率35%、販管費が30+%、営業利益率が赤字~5%くらいで、過去10年くらい推移している。
純利益率としては2014年2月期からずっと純損失が継続。おそらく背景にはネットとの競争などもあったのだろう。あとは、BSを見ると固定資産(店舗)が約3000Mn USD乗っている。店舗当たり売上とか見ていないが、もしネットに撮られているとしたら、単位面積当たり売上が落ちて店舗効率は悪くなる。またチャネルとしての魅力も相対的に減ると、メーカー・卸との価格交渉力も減る。
とはいえ、FCFの推移見ていても、そもそもレバレッジをここまで効かせていなければ、破産にいくような状態には見えない(バイアウトするということは、どこまでいくかは別としてレバレッジは基本的に効かせるわけだが)。
安売り・ネットに苦戦も事実だろうが、2005年時点では一定EC化は見えていた(ここまで進むとは、そこからのAmazonの成長を考えると見えていなかったとは思うが)。そういう意味では、破産検討に至った根本原因は、今から振り返るとバイアウトとそれに伴うレバレッジ。
あくまで「今から振り返ると」であって、それが先に分かれば苦労はしないのだが…だから経営や投資は乾坤一擲の判断。
最新の10Q(四半期財務諸表)は下記から見れる。
http://bit.ly/2gHR2WA
https://newspicks.com/news/2441860/
無論、初心者を脱すれば、もしくは使う必要がなくなれば、不要論者に陥るのかもしれません。
ただ、これはトイザらスに限った話ではありませんが、最近は所構わず押し売りしてくる店員も減ったように思いますし、むしろ事前にネットで調べても分からなかったことを質問するとアドバイザーとして大変勉強させていただくことも多い。
確かにその知識を得た上でその店舗よりちょっと安いECサイト等で購入してしまえばそれまでの話なのですが、少しくらいの差額分ならばアドバイザー料としてその店舗で購入したくなるのが人情ではあります。
少しくらいの差額分ならば(笑)
先日、日本は、ネットと小売店舗での価格差が一番大きいという記事がありましたが、まだまだ小売の方が高くても買ってくれているということで、リアル店舗コストをそこである程度回収できてるということですが、逆を言えばネット価格に合わせざるを得ない、というのが世界的には一般的になっているということで、もともと小売の利益は数%しかないところで、平均的に数%値下げをしたらみんな死んでしまう、ということは単純な計算でもわかりますね
トイザらスはかつて、いわゆるカテゴリーキラーとして一時代を築き、ショッピングモール隆盛の中のコアテナントとして出店を重ねた。その頃は、街にあったおもちゃのパパママショップが消え去り、個人店舗の「暖かさ」を懐かしむ論調も見られた。
それが、今はそのトイザらスが破産申請検討というニュース。業態の栄枯盛衰は結局経済的合理性に従い、消費者が求めなかったから、トイザらスもこの憂き目にあったとしか言いようがない。
トイザらスの経営不調の要因は複合的な要素があるが、「リアル店舗=ショールーミング」「購入=ネット」という消費行動変化に合わせてビジネスモデルを変革出来なかった不幸はある。今でも、子供たちは買ってもらえるか分からないおもちゃに囲まれて、どれを買ってもらうか悩み、親も一緒にその姿をみて微笑むという体験を楽しんでいるし、だからこそ、消費者に気づかれ手にとって貰えるおもちゃメーカーもあるわけだ。
そんな体験の場を提供することで収益を上げられるような仕組みは、おそらく旧来型の小売事業では困難で、大きな発想の転換が必要だが、それが出来る企業の最右翼は結局アマゾンということになろう。
ところが、米国の破産法と日本で表現されているものの中には民事再生法のように再建型のものがあります(チャプター・イレブン)
どちらかというと、こちらの方がよく用いられている印象を受けます。
債務カットをして再建し、新たな活路を開いてほしいですね。
個人的なAmazon対策連合は小売連合ではなく、メーカー側連合が必要だと思います。指名買いでどうしても欲しい商品がAmazonにないとき、「お、取り扱わせないんだな」と感じますし、他の小売を見に行きますね。おもちゃであればバンダイやタカラトミーなどがAmazonに何を取り扱わせるかコントロールできるでしょう。