【BCG杉田代表】大企業の新規事業が失敗する“2つのポイント”

2017/8/2

数々の新規事業を生み出してきたリクルート。なぜリクルートは、個人のアイデアを拾い上げてブラッシュアップし、柱となる事業に育てることができるのか。『リクルートのすごい構“創”力』の著者、ボストン コンサルティング グループ日本代表の杉田浩章氏に「リクルートの手法」を聞いた。

──杉田さんの著書『リクルートのすごい構“創”力』には、単なるアイデアを新規事業にまで成長させる9つの方法論が書かれています。それらはビジネスモデルから組織論まで、さまざまな要素を含みますが、特に重要なものはなんですか。

杉田　強調したいのは、単なる仕組みだけでは新規事業はできない、ということです。9つのメソッドは確かに重要ですが、それはあくまでも、人に何を強烈に意識付け、そして人材をどう変えていくかという観点とセットで活用していかなければなりません。

組織全体のマインドセットをベンチャー的に変え、その風土に合う人材こそを評価し、価値を見出していく。そういう組織づくりの助けとなるのが9つの方法論だと考えています。

実は、本書の裏テーマは、リクルートへの問いかけでもあるのです。私は現在、そしてこれからのリクルートに対して「こうしたイズムを、組織的にこれからもきちんと持続、革新させていくことにチャレンジしてほしい」というメッセージを送りたかったんです。

コメント

注目のコメント

• 藤沢 烈

  一般社団法人RCF 代表理事

  ・2017年08月02日

  「競合製品を代替するほどの価値提供ができない」「事業拡大した時にローコストを維持できない」の二点が、新規事業失敗の2つのポイントとのことです。そのためにリクルートでは、ニーズではなく「不」(不満、不安..)からビジネスを組み立て、事業拡張した時の「見立て」を行っているとのこと。
  NPOの場合、社会問題から構想しますから、時に大きな価値提供は構想できます。一方で、拡大時に事業として成立するかの見立ては弱いように感じています。
• 梅本 龍夫

  慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任教授

  ・2017年08月02日

  「組織全体のマインドセットをベンチャー的に変え、その風土に合う人材こそを評価し、価値を見出していく。そういう組織づくりの助けとなるのが9つの方法論だと考えています。」（記事引用）
  
  本記事で示唆されている方法論とは別の視点となるが、そもそもハイコンテクスト文化（言語・知識・体験・価値観・規範・嗜好などの共有度が高い組織文化）となりがちな日本企業では、イノベーションが起きにくいことにも着目する必要がある。
  
  集合知について調べたジェームズ・スロウイッキーは、「多様性そのものに価値があり、集団のメンバーを多様にするという単純なことだけで、よりよいソリューションにたどり着ける」と指摘している（『「みんなの意見」は案外正しい』p.56）。
  
  ハイコンテクスト文化の居心地の良さはゆでガエル状態を生みやすい。現状維持を打破するために、自分たちと異質な人々と積極的に交流し、組織をローコンテクスト文化へ変容することが、遠回りのようでも、オープンイノベーションを生み出す王道となる。
• 村中 毎悟克

  ＞もうひとつは、オペレーション面の見立てです。それがどれだけローコストで実現できるものなのかの突き詰めです。この点が甘いケースは非常に多い。
  
  ここが弊社がまさにぶち当たっている壁です。
  但し、ベンチャーの場合、先に一旦粗く見立てながら、やりながら高速で改善をかけて行くこともできるのかな、と思います。