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医者と病院の不足が極まる「2030年問題」

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    Interstellar Technologies K.K. Founder

    9割がたの病気は自動問診システムで診断可能だ。血液検査と画像診断を組み合わせればほとんどの病気の診断ができるだろう。画像診断はおそらくAIの得意分野。むしろ人間よりもスクリーニング能力は高いはず。そうなればかなりの外来担当医師は必要なくなる。看護師や医療アシスタントで対応可能だろう。実際風邪ひいた時とか決まりきった処方箋の必要な薬をもらうためだけに病院に行くことが多い。こういうの自動化して欲しいな。


  • 菊名記念病院 心臓血管外科 専門医

    いつでも、誰でも、どこにでも、そして希望の医師への受診を指定でき、あげく支払いの心配をそれほどしなくて良い。世の中の多くのことが、便利で快適な方向に向かうなか、未来の医療体制は今より「不便」に向かうことは間違いないでしょう。

    国は何も治療を必要とする(未来を生きる)患者さんに対する医師や病院の数を不足させてまで医療費を抑えようとしているわけではありません。病院における「末期高齢者の看取り」という医療供給を止め、医療資源の適切な分配と医療費の抑制を図ろうとしています。

    ところが、死を遠ざけている現代社会において、いきなり自宅で誰かが亡くなるのを当たり前にしようと思っても、それは臨床医の私としても感覚的に少し無理な気がしてしまいます。

    訪問診療や訪問看護を充実させることと並行して、「自宅で看取る」ということへのリテラシーの向上のような努力をする必要が国や各自治体には早急に求められる、と私は思います。


  • 元Mckinsey、厚労省室長、現在Bloomin’ JAPAN(株)、慶応大講師、TVコメンテーター 代表取締役

    医療政策は、どこからどう考えていけばいいのか分かりにくいと思います。
    高齢化が進み、財政が破綻し、といった漠然として危機感。
    高齢者は気軽に病院にかかり、現役世代の財布に負担としてのしかかっているという被害者感。

    そこまでは感じても、「じゃあどうすればいいのか」見当がつかない。
    ことは医療なので、単に削ればいいというものでもない。

    この記事は、少し過激な表現も使っているが、案外、課題の本質をついている。
    でも、余りに地域差が大きいから、解は、結局、それぞれの地域で考えるしかないということになる。
    国も全国津々浦々の医療体制をすべて責任持てない自体に入った。
    「自分ごと」にした地域と住民だけが生き残るでしょう。


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