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加速するテクノロジーとの向き合い方

加速するテクノロジーとの向き合い方

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54本の記事
グローバルに注目されてきているデスクレスワーカー向けソリューションや現場におけるDXについて、意見交換を行うトピックスです。
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楢崎 雄太
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BRAINIAC LLC 代表
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グローバルに注目されてきているデスクレスワーカー向けソリューションや現場におけるDXについて、意見交換を行うトピックスです。
SXSW探訪記①スタートアップピッチ編〜AI/Voice/Roboticsカテゴリ〜
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しばらく間が空いてしまいましたが、3月8-16日にアメリカテキサス州はオースティンで開催された大規模なテクノロジーイベント、サウスバイサウスウエスト(通常SXSW)に参加してきましたので備忘がてらまとめていこうと思います。正直SXSWへの参加はついでだったのですが、事前の想像以上に面白く、自分自身としても色々と学びもありました。 SXSWとは? (ご存知の方も多いかもしれませんが・・・)SXSWとは、毎年3月にテキサス州オースティンで開催される音楽、映画などのサブカルチャー、スタートアップや最新技術などが集まる企業カンファレンスなどが一緒くたに実施される大規模イベントです。歴史的にはもともと音楽フェスティバルから始まり、徐々に領域を広げて今の形になったとのこと。
AIでウィンタースポーツをより安全に。
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 1月から寒さも本格化、この2月には週末ボードやスキーに繰り出している人もたくさんいるのではないでしょうか。  刺激的なウィンタースポーツですが、ちょこちょこ事故も起きています。全国スキー安全対策協議会が22−23年シーズン・46のスキー場を対象に実施した調査で、受傷者の合計は2,900人弱。スキー場が全国で500箇所程度とされているので、年間3万人前後が何かしらのケガをしていると考えるのが自然です。  ケガの原因や種類は様々ですが、積雪量が少ない場所を滑っていて転び、手をついたり腰・首を打つことが1つのケースとして考えられます。  このようなウィンタースポーツ現場での安全性向上にテクノロジーを活用できないか、と取り組んでいるチームがスイスにあります。スイス連邦工科大学チューリッヒ校(ETH Zurich)の研究者たちがExoLabs社と提携して開発したシステムは、欧州宇宙機関(ESA)の人工衛星データと地形データ、さらにはAIを用いて、スイス全土の積雪深測定のマッピング精度を250*250メートルから10*10メートル単位にまで改善しました。そして一度計測したあとには、リカレント畳み込みニューラルネットワーク(RCNN)ベースでの解析を週に1度行えば高い解像度の維持が可能とのこと。これを通じて、スキー場が安全な滑走地帯を随時案内することができます。
新薬候補、ニッケルやリチウム、、、、深海に眠る無限の可能性とは?
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 山あり谷ありながら宇宙開発への投資は続き、火星の表面はほぼ地図化されているものの、一方地球の海底のうち探査されている面積は全体の1/4以下と言われています。日本財団などの後援で昨年4月にロンドンで発足した"Ocean Census"は、今後10年間で10万種類の海洋生物を発見することを目指しています。モルヒネの1千倍の鎮痛効果を持つ化合物をつくりだす巻き貝・Conus magusなど、深海探査によって新しい化合物が発見されるかもしれないという期待も、この取組を後押ししています。  より切実なところで、気候変動対策として深海探査を加速させる流れもあります。再生可能エネルギーの導入加速に伴ってバッテリー需要、その向こうにある各種鉱物への需要は急増しています。IEAの試算では、脱炭素化の目標を達成するためには2040年までに合計8千万トン、年間630万トンのニッケル生産が必要です。需要増加に対応してきたインドネシアは熱帯雨林を伐採して鉱物採掘を続けており、結果温暖化を加速させていると批判を受けている昨今の流れ。そこで、太平洋海底にある推定3.4億トン(!)とも言われる海底鉱脈に注目が集まっています。The Metal CompanyやGlobal Sea Mineral Resourcesなどが海底探査のロボットを送り込んでいます。
世界に広がる「市民監視」技術
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 こんにちは、Cobe Associe代表の田中です。  前回は、ドローンを始めとした軍事技術を取り上げました。今回はもっと身近な、警察による偵察用ドローン活用などなどについて書きます。 広がる警察によるドローン活用  ノースウエスタン大学の研究によると、現在米国の警察の1/4(約1,200組織)がドローンを活用したパトロールや事件対応を行っています。一部の警察では、911コールが入ったり、警官が無線で応援を要請したりするとまずはドローンをとばし、たいがいの場合はドローンのほうが警察官よりも先に到着します。そして付属の高解像度カメラで現場を撮影し、本部に映像を届け、記録するのです。  この技術を推す人たちは、ドローンを用いることで現場観察の正確性が高まること(制服付属のボディカメラ等よりもブレが少なく高解像度)、現場の状況を正確に判断することで初期対応の精度が向上すること(対応要否や武装の必要など)をその理由に挙げます。一方で、警察官が上空から人々を監視することに対する拒否感を示す人たちも当然いて、2016年にボルチモア警察が秘密裏に1日10時間もドローンを飛ばして市民生活を記録したときには、米国自由人権協会が同署を提訴し、違憲判決が下りました。
ロボット兵士"のみ"の戦争がやってくる
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 こんにちは、Cobe Associe代表の田中です。  新卒でコンサル会社に入ることが決まり、入社半年前に段ボール一杯に課題図書がおくられてくる。考える技術核技術、論点思考、仮説思考などの業界スタンダード本や「社会人としてのマナー!」のような基礎本に加えて、「先輩社員たちのおすすめ本リスト」が入っていました。そこで紹介されていた本の一冊が『ロボット兵士の戦争』で、直感的に「正しい就職活動をしたな」と思ったことを思い出します。すぐに本屋に駆け込み、すべての課題図書(と佳境の修士研究)を脇にどけて、700ページ超を一気に読みました。  ある軍用ロボットメーカーの科学者は、「ターミネーター」のような外観のシステムを作れるかどうか、米軍から問い合わせがあったと報告している。  戦場は、いまやSFに追いつきつつある。すでに多くのロボットが兵士の任務を代行している。イラクやアフガニスタンの空では無人航空機が偵察し、監視し、時には攻撃まで行う。  軍用ロボット技術は、今後どこへ向かい、人類にどんな影響をもたらすのか。軍、産業、政治、それぞれの思惑が複雑に絡み合う現状と、新しい戦争が作り出す難問の数々を、安全保障問題の専門家が初めて明らかにする。『戦争請負会社』の著者による、衝撃の21世紀戦争論!!
激動のOpenAI体制変更: 競争環境におけるパーパス追求の難しさ
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ここ数日はOpenAIからのサム・アルトマン氏解任→移籍問題で生成AI界隈が目まぐるしく動いていましたが、皆様いかがお過ごしでしょうか。動きが早すぎて私も追いきれていなかったですが、さすがのNPが情報を時系列でまとめてくれていたので、出遅れた方はぜひこちらの記事をご一読ください。 さてさて、今回の一連の動きについてガバナンス面含めて色々と考察と検証が進んでいるところかと思います。個人的に今回の件は「OpenAIという組織のパーパスをめぐる争い」であるように感じてなりません。今日はその辺りを勝手に考察してみたいと思います。 取締役会はサム・アルトマンの何を問題視していたのか? 前提として押さえておくべきポイントとして、そもそも今回の解任においてOpenAI取締役会はアルトマン氏の何を問題視していたのでしょうか。普通の企業経営の感覚であれば、ここまで急速に企業価値を向上させたCEOが能力不足であるというのは理解し難いところです。突き詰めて言えば企業活動は株主価値を最大化することなので、その点で言えば時価総額13兆円(!!!)にまでOpenAIを押し上げたアルトマン氏の能力は誰がみても問題ないのではないかと思います。
ジェネレーティブAIが導くかもしれないディストピア
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平和記念公園での式典やゼレンスキー大統領の訪問など多くのニュースがあがった広島サミットがちょうど終わりました。サミットの中でもジェネレーティブAIの規制に関する議論が多数なされ「広島AIプロセス」という枠組みでグローバルに検討を進めることが決まった、と報道がありました。 ちょうどOpenAIのサム・アルトマンCEO自身が「ジェネレーティブAIには政府の規制が必要となる」という発言をしたことも話題になっていた通り、ジェネレーティブAIについては一定のコントロールのもとで行うべき、という論調が目立ってきたように思います。 G7首脳らは首脳宣言の中で、「責任あるイノベーションと実装」を推進するため、テクノロジー企業および他の関連するステークホルダーと協働すると述べた。技術の急速な成長に政策が必ずしも追いついていないことも認め、次のように述べている。 「我々は、急速な技術革新が社会と経済を強化してきた一方で、新しいデジタル技術の国際的なガバナンスが必ずしも追いついていないことを認識する。技術進化が加速する中、我々は、共通のガバナンスの課題に対処し、世界的な技術ガバナンスにおける潜在的なギャップや分断を特定することの重要性を確認する」

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