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以前は残業に寛容だったが、最近はほぼない。仏経験が長い友人の「残業を我慢するのは、小用を足すのを我慢してオムツつけて仕事するくらい異常」という喩えが刺さった。
「勤務時間を前倒しするだけじゃないか?」という疑問を吹き飛ばした感のある伊藤忠商事の早朝勤務の試みに追随する動きが出てきたのでしょうか。
真似をするということは、それなりの評価が積み重なっているのでしょうね。
付き合い残業は職場の空気に拘束されるようなものですから、空気を変える動きは素直に評価したいです。
人生は短い。付き合い残業してる暇なんてない。
朝残業。ダラダラせずに生産性があがるという意味では夜残業よりはマシではあると思う。

でも保育園やらに子ども送る必要のある人は結局これもどれくらいできるか微妙。夫婦の片方が朝、もう片方が夜残業できるようになる?→結局残業することが基本になっている環境には変わりなく、家族全員が当たり前に夕飯をともにできる社会には遠いと感じる。

まぁ経営サイドが社員の労働時間を確保しながら生産性を高めていく1つの方法ではあるかもしれない。けど、あくまでも過渡期のやり方という印象。ここで変化を止めないでほしい。SCSKなど、絶対的な労働時間削減に成功しつつ収益上げている企業もある。

参考)以前書いた記事
「残業なぜ減らない、業績との相関はなし」
http://mw.nikkei.com/sp/#!/article/DGXKZO80375120S4A201C1TJP001/
顧問先の会社でも過重労働の削減に『ノー残業day』の導入などが衛生委員会で提案されることがあります。全社メールが流れたり、ポスターが貼られたり。そうして半年も経った頃には、段々と有名無実化していく。『(制度が)あるけどない』という『2千円札みたいな例』を何度も見ました。制度の決定はもちろん大事ですが運用を継続することの方が大変です。またそれに伴い『労働にまつわる生態系』が変わる事にはまだ時間はかかりそうですが・・。『ノー残業day』の発信も『先輩が残っているから残業は最悪』とかスローガンだけでなく具体性を持った発信をしていけば少しは効果があるような。下世話かな。
朝型勤務を導入する企業が続々。
政府も経団連や商工会議所に朝型勤務の導入を要請するとのこと。
(賃金の次は、働き方も管理するのか…)
今後、政府による企業向け助成金も検討とあることから、朝型勤務導入の動きが加速するしそう。
業務構成や分担を変えて仕事量自体を減らさなければ、掛け声や外形的規制では従業員への圧力密度が増すだけ。助成金は、あ金狙いの形だけ作ろうとする会社が出てくるだけ。顧客や取引先の都合を無視する訳にはいかない。これだから、繋がらないコールセンターを作って顧客サービスを改善したと誤解する会社が多くなるのだ。
早朝の割増賃金までやるのはすごいですね。意志を感じます。個人的には早朝の方が人がいないから仕事捗るので、9時までは個人作業に皆であてるとかにしてほしい。朝早めの会議だと無駄に長くなりそう。
最近午後出社してるけど、めちゃくちゃ調子がいい。完全に夜型でした、
東ソー株式会社(とうソー、英語: TOSOH CORPORATION)は、日本の総合化学メーカー。本社は東京都港区にあるが、登記上本店は山口県周南市(旧・新南陽市)。旧社名は東洋曹達工業。東京証券取引所一部上場。 ウィキペディア
時価総額
5,244 億円

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