乱立する投信にメス、野村や大和系が大幅削減へ－動き出した運用会社

コメント

注目のコメント

• 松田 清人

  トパーズキャピタル 取締役会長

  ・2023年09月01日

  投資信託の数の多さ、運用規模の小ささ、なども見直しが必要ですが、さらに投資信託の売り方や説明の仕方なども改善が必要です。顧客に相対する業者が販売至上主義から顧客本位のアドバイザーに変われるかが、本質でしょう。
• 大原 啓一

  株式会社日本資産運用基盤グループ 代表取締役社長

  ・2023年09月01日

  不芳投信商品を削減し、事業効率を高めるのは良い動きだと思いますが、そこでは単に数を減らすという判断のみならず、残すと判断した投信商品の残高をいかに成長させるのかというプロモーション戦略も重要だと考えます。
  投信商品の販売は新規設定から間もない時が最も好調で、その後の残高の成長はあまり見込めないというこれまでの日本の投信販売慣行を覆し、お客様にとって良いと判断した投信商品については設定から時間が経っていても改めてその魅力を伝える等、残高を増加する取り組みを通じ、お客様に運用効率向上やコスト削減等のメリットを享受して頂く、そんな困難を実現する戦略無くして単に商品数の削減だけを進めるのは片手落ちだと感じます。
• 塚本 俊太郎

  金融教育家

  ・2023年09月01日

  一つの運用会社が同じ指数に連動する投資信託を複数運用しているケースがあります。合併などを通じて、一本にすべきですね。