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米国債「逆イールド」1981年以来の大きさ、利上げによる景気後退懸念

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    りそなアセットマネジメント株式会社 チーフストラテジスト チーフエコノミスト

    利上げは4つのリートで景気を悪化させます。(1)個人が消費よりも高金利の貯蓄を選択するルートですが、これはコロナ禍でバラまいた給付金がまだ0.5兆ドルほど残っており全く効いていません。(2)高金利の設備投資が減速するルートは、陰りはでているものの、半導体と脱炭素の補助金が大きく、大きな減速ではありません。(3)銀行は短期の預金を原資に長期の設備資金や住宅ローンを貸出しするため、逆イールドにより逆ザヤとなって貸し剥がしが始まっています。このルートはまともに効いています。(4)資産価格の下落は、住宅や商業用不動産は効いて下落が続く一方、株価は生成AIバブルと言える状況で、半分だけ効いています。総合すると、4つのルートのうち半分しか効いていません。4つのルート全てが効けば、この逆イールドなら相当厳しい景気後退になると想定されます。しかし、半分しか効かないため、景気後退はあっても軽微、という見立てで良いと思います。


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    第一生命経済研究所 首席エコノミスト

    過去の逆イールド局面では、その後に必ず景気後退は言ってましたが、今回はリーマンショックの経験もあって、金融不安をうまく対応したことにより、今のところ景気後退に入っていないんだと思います。


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    日本金融経済研究所・代表理事 経済アナリスト

    米国の足元の住宅の指標を確認すると、かなり強い数字が出ています。「住宅ローンが6.7%」であってもなお、新築住宅販売件数や新築住宅着工件数が強い。景気の強さが伺えます。


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