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半年前の記事としても全く違和感ないと思います。そのぐらい、利上げで景気後退が来るという警告が多い中、中々来ませんでした。記事として説得力を持たせるには、なぜ激しい利上げをしたにもかかわらず景気後退が来なかったのか、そのメカニズムを説明する必要があります。一言でいうと、コロナでばら撒いた金がまだまだ残っているからです。しかし、やっと利上げで銀行が貸し剥がしを始めたことから、遂に景気後退が来る可能性が高まって来たと思います。銀行融資の借り換えのタイミングでの投資適格の企業の突然死に注意すべきだと思います。特に不動産ファンドです。通常の景気後退は、売上減少から企業が破綻する不況型倒産から始まります。全く違うパターンですので注意が必要です。
インフレと景気後退懸念が併存して欧米諸国は舵取りが厳しい局面であるものの、資源価格が落ち着き供給制約も緩む中、米国債がデフォルトを起こしたり政府機関が閉鎖されたりといった激しい波乱が起きない限り、必要な資金供給等が何らかの形で行われ、銀行と企業と新興国が次々倒れるほど厳しい状況にはならず切り抜けてくれるものと期待しています。
「日本はコロナ5類移行による消費拡大や、高水準の賃上げなど好循環の兆しはあるが、世界景気の冷え込みが覆い試練」とのことですが、世界経済の低迷でモノの輸出に期待は持てないとしても、遣いたくとも使えぬコロナ禍中の2020年度に一気に可処分所得の12.1まで駆け上がり2021年度も7%を超えた家計の貯蓄が、欧米諸国に1年から1年半遅れて漸く旅行、飲食を始めとするサービス主体に使える状況に戻ったところです。人手不足と手厚い内部留保を背景に企業の省力化投資、デジタル化投資等の増加に期待が持てますし、インバウンド客の需要も増えるでしょう。潜在成長率の差があるので米国を超えるほどにはならないまでも、今年度に関する限り、消費と設備投資とインバウンドが牽引して欧州辺りよりかなりましな状況が期待できそうです。
世界経済の減速は避けられないでしょうが、我が国は、コロナ禍からの回復の遅れを今年こそ取り戻して欲しいと難じます (^.^)/~~~フレ!
40年ぶりの歴史的なインフレを抑制すべく、特に欧米は稀に見る急速な利上げをしてきましたので、これでリセッション入りしなかったら逆にすごいです。
景気後退懸念をなんとかすり抜けて、緩やかな持ち直しシナリオが想定されます。過去1年そうでしたし、今後1年もそうなりそうです。
私の性格から来る見方ではありますが、長期に渡る金融緩和の後、短期間で急速な利上げをしたわけですから、それに伴うディストーションは、今後、必ず現出すると見ています。

金融引き締めの効果が本格化するのは、むしろこれからです。足元よりも、先行き1〜2年は慎重に見ていたいと考えています。
デカップリング、経済安保などなど、経済の拡大を阻止する政策はかなり効いていると思われます。
グローバリゼーションから撤退し、自ら自分の手足を縛り、当然景気は後退していきます。
そもそも経済規模の永遠拡大、既存規模の維持は、幻想ではありませんか。
とはいえ、昨日の米国株は上昇しています。

懸念とか予想とかいうものって、あまりアテになりません。
アメリカ、ヨーロッパでは夏にかけての景気後退が懸念されています。日本はコロナ5類移行による消費拡大や、高水準の賃上げなどで好循環の兆しはありますが、世界景気の冷え込みによってどうなるかと言うところ。