『DX白書2023』の要点まとめ、調査でわかった日米の「圧倒的な差」とは
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アンケート調査なので経年推移の比較は意味があると思うが、単純な日米の比較はDXの定義に対する認識の違いもあるので難しい。
特に100人以下の規模の会社でDXに取り組んでいないのは日本もアメリカも同じに見えるが、アメリカの場合ベンチャー企業が多いためそもそもトランスフォームする以前からデジタルのフル活用している可能性も高い。
また、不足している人材に対して、コンサル文化が浸透しているはずのアメリカ方が外部の専門家と契約するという施策の割合が低いのは驚き。新作コラム出ました！
ビジネス+ITに連載している
#今月から6年目
に入る
第4次産業革命のビジネス実務論に、
『DX白書2023』の要点まとめ、調査でわかった日米の「圧倒的な差」とは
寄稿しました。
情報処理推進機構（IPA）は、企業のDX推進を目的に、日本および米国の企業のDXに関する企業戦略、人材、技術について調査・分析した結果を「IPA DX白書2021」として2021年10月に発行しました。2023年2月には、それに続く第2弾として「IPA DX白書2023」が公開されました。本白書では2022年度の国内のDX事例の分析に基づくDX取り組み状況の概観、日米企業のアンケート調査結果の経年変化や最新動向、DX推進への課題や求められる取り組みの方向性などについて解説しています。今回は、この「IPA DX白書2023」から読み取れる日米のDXの違いや、今後企業が取るべき対応について考察しました。
