「買うべきではないもの」を紹介する新トレンド「デ・インフルエンシング」がなぜ今人気なのか
コメント
注目のコメント
｢損しない○○｣や｢騙されないための○○｣のようなネット記事は以前からよく見ます。消費者にはそもそも、｢損をしたくない｣という欲求が｢得をしたい｣よりも強くあるのでしょう。
また、｢正義感｣で何かを叩きたい欲求は、ポリコレとかシャーデンフロイデとかすでに耳馴染んだ理屈です。
今我々が真に｢賢い消費者｣になるためのマインドは、｢低評価レビューを信じすぎない｣ことなのかもしれません。「買うべきではないもの」の説明は、「買うべきもの」を遠回しに示している。
「買うべきもの」を紹介しなくても、コメント欄で自然発生的に「買うべきもの」が決定され、あるいは誘導されるのであれば、そこにステルスマーケティングが入り込む余地があるかもしれない。
インフルエンサーと直接取引だけでなく、インフルエンサーとは関わらずとも、コメント欄で「買うべきもの」側の企業がコメントを操作する事も考えられる。
「デ・インフルエンジング」ばかりでは、消費者は買うものが無くなっていく。
トレンドが行き過ぎると、「買うべきもの」を紹介するインフルエンサーが増えて、それが支持されるといった、揺り戻しもありそうだが。酷評化の課題は訴訟と、そこに情熱をかけてきた人の人生を狂わせることだろう。
かつての鎧塚さんの評価の事案のように、影響力ある人による商品への批判にはそこに人生をかけてきた人の人生が確実にどこか狂う。もちろんそこには評価者としての妥当性が問われる事案もあれば、訴訟に発展することもある。
それだけの対策を小規模な事務所のインフルエンサーが出来るだろうか。
一般論としての批判と個別の名指しの批判はこのように大きく違う。政策以外での名指しの批判は(改善に充分資する実効性ある言動ならまだしも)それだけの影響を伴うことも理解する必要がある。
名指しの酷評は(単なる判断基準と違い)避ける指標になるから多くの人が欲しがるが、酷評されることはそれだけの覚悟を伴う。私はこの流れ、そのうち自殺者が出ると考えている。それが酷評された人なのか、酷評した結果逆恨みや批判に遭った人なのかは別にして。そこへの対策をしっかりしないと、後々大変なことになる。
それはこういうのと比較すると分かる。
例えば保険の良し悪しの比較等、名指しで公開で批判することは避けるはずであり、あくまで顧客への情報提供などに名指しは留めるはずである。私もこの保険会社の商品はこういう意味で良くないとか情報を貰ったことはあるが、それはあくまで顧客への情報提供としての域に留まる。
一般論として批判する事例は少なくないが、例えば雑誌とかで批判するにしても名指しは相当の覚悟を持った場合以外はしないはずである。
少なくとも、そういうのは閉鎖空間とか有料会員限定とかでやるからこそ意味があると私は思う。
