［ジャカルタ １６日 ロイター］ - 東南アジア株式市場は、下げ幅を広げる結果となった。世界的にリスク回避の動きが広がっていることでロシアの通貨ルーブルが下落し、新興国市場で売りが誘発された。
アナリストによると、原油相場安を受けたルーブル安に加え、西欧各国による制裁により、新興国各国の投資家らはパニック状態となった。またドル買いが誘発され、東南アジア各国の通貨や株価が打撃となった
ロシア中銀はこの日、ルーブル相場下支えのため、大幅な利上げに踏み切った。だが相場回復は一時的で、ルーブルは対ドルで史上最安値を更新している。
バンコク市場のＳＥＴ指数<.SETI>は１．１３％安の１４６１．７４で終了。エネルギー関連銘柄が下げを主導し、同指数は一時約３．９％下落した。バンコク株は６営業日続落。
エネルギー最大手の国営タイ石油会社（ＰＴＴ）<PTTEP.BK>は５．２％安と、２００９年４月以来の水準に下落。バンチャク石油<BCP.BK>は４．１％安と、４カ月超ぶり安値。
タイ中央銀行のプラサーン総裁はこの日、海外投資家が１５日までの過去４営業日で、約１４０億バーツ（約４億２４８９万ドル）売り越しているにもかかわらず、同国から「異常な資本流出」は見られないと指摘した。
ジャカルタ市場の総合株価指数<.JKSE>は１．６１％安の５０２６．０３で引けた。インドネシアの通貨ルピアが一時１６年ぶり安値を付けたことを受けて、下げ幅を広げた。
シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数（ＳＴＩ）<.FTSTI>は２．４０％安の３２１５．０９で引けた。マニラ市場の主要株価指数ＰＳＥｉ<.KLSE>は１．５８％安の７１６０．３８で終了。
クアラルンプール市場の総合株価指数<.KLSE>は１．３８％安の１６７３．９４、ホーチミン市場のＶＮ指数は２．３３％安の５３５．１４でそれぞれ引けた。
