本気で多様性に取り組む企業が“経済合理性”にこだわる理由
DE&Iの時代 | HITOWAグループ
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最近は多くの企業でDE&Iへの取り組みが進むなか、単に人事のアジェンダとしての施策ではなく、企業価値向上につなげるためにはどうすれば良いのか。そのカギは「事業や組織運営における課題を解決する」、ここに軸を置くことだそうです。
後発ながら短期間でダイバーシティを一気に推進させ、社会課題を解決するための原動力として活用してきたHITOWAグループ。同社の執行役員を務める長敦子さんに、“やらされ”にならないダイバーシティの進め方について、お話を伺いました。組織内での理念共有のみならず、外部からの評価も加わることで「DE&I」に対する従業員の意識と自信が強まっていく、という指摘に膝を打ちました。
「成長過程にある企業では社外からお墨付きをいただき、広く社会に訴求していくことは非常に重要だと思います。というのも、社外の評価を受けることは、当社の従業員の自信につながります。(…)社員自らが変革を牽引していくことが狙いであり、社外への情報発信における真のオーディエンスは従業員と考えています」人材面での話ですが、本当の意味での多様性はあった方が良いというレベルのものではなく、なくてはいけないというレベルのものです。表面的に多様性にとらわれると、ただただコストがかかるだけですが、本当の意味での多様性は、問題解決をカバーする視点の数が圧倒的に違います。
バックグラウンドや仕事の価値観が違うため、衝突もあると記事にありますが、これ大事です。人材に多様性があるとこうなりますが、問題解決における盲点をカバー出来るという意味で、超絶大事です。同じような人が集まれば、同じような視点で物事を見ますので、盲点だらけです。