ヤングケアラー当事者への調査 “SOS出せない”実態浮き彫りに
NHKニュース
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記事を読む前に、身近な例から考えたこと。
①当人:家族との生活の延長と捉えていて、ヤンケアという意識があまりない。
②ケアされる人:ケアされる立場であることを否定し、サポート対象になることを嫌う。
③周囲:子どもがヤンケアなのはわかるが、家族関係には踏み込めない。最低限、学業保障をすることしかできない。
記事を読んだ後、考えたこと。
やはり、私の身近な例と似たような事例が全国各地に散見されるのかなと。
一番の課題は、関係者の属性が増えてしまい、家族としての目的、児童福祉としての目的、学校としての目的が同じ方向を向かないがために、問題の定義が共有できないことだと思います。ヤングケアラーが発生している現場で起きている、当事者・関係者同士での「すくみ」の状況からは、とにかく無条件で「相談」からスタートすることができる「相談態勢」の整備がまず第一かつ必須。
公的に助けられる仕組みが求められるのは確かだが、助ける範囲の定義や重い予算負担含め、何でも助けられるという結論にはそう簡単にはならないことも踏まえればこれは2番目に検討すべきこと。
思いやりがあって頑張り屋さんのヤングケアラーが、その将来にリスクが生じてしまう様子を見るのは大変に辛い。
被ケアラーの方も気楽に相談しよう、と思えるくらいの敷居の低さとアクセスのし易さを整備することは本当に大事。